新4K8K放送の視聴可能機器が590万台突破。テレビ買い換え機運で着実な伸び

放送サービス高度化推進協会（A-PAB）は、2020年9月までの新4K8K衛星放送視聴可能機器台数の集計値を発表。9月単月では35万4,000台を出荷/設置し、前年同月比約1.5倍と着実な伸びを見せ、累計が590万台を突破したという。

■4Kチューナー内蔵テレビへの買い換え機運が継続

2020年9月分の新4K8K衛星放送視聴可能機器の出荷/設置台数は、テレビ、レコーダー、外付けチューナー、CATV用STBを合わせて35万4,000台。消費税増税前の駆け込み需要があった昨年9月の22万5,000台と比べ約1.5倍超となった。なお、内訳で見ると、テレビが25万9,000台、録画機が3万8,000台、CATV用STBが5万8,000台だった。

A-PABでは、「アナログ放送終了時の2008年〜2011年の間に販売された受信機の買い換え、および、コロナ禍でのステイホーム傾向が続き、4K中心の大型テレビへの買い換え機運が継続しているものと考えている」と分析している。

■NHKとBS民放5社が4Kの共同キャンペーン

また、NHKとBS民放5社（BS日テレ、BS朝日、BS‐TBS、BSテレ東、BSフジ）は、12月1日にBSデジタル放送20周年と新4K8K衛星放送2周年を迎えることを記念して、今年の12月を新4K8K強化月間とし、共同で『新4K8K衛星放送で見ようよ!月間』キャンペーンを実施。NHKの「BS4K」「BS8K」ではより魅力的な番組を放送、BS民放5局でも普段の月より多くの4K番組を編成し4K普及に力をいれていくとしている。

これに先立ち、「4K8K、何がすごいのか?」「どうやったら見られるのか?」などの視聴者の疑問に答えながら、各局の12月オススメの4K8K番組を紹介する番組を共同で制作。11月中旬よりNHKとBS民放5局で放送していく。加えて、共通の15秒・30秒スポットも制作し、11月中旬から12月末にかけ、視聴者にむけてPRしていく。