2020年に日本の“4K化率”は7割超え − JEITAがAV＆IT機器世界需要動向を調査

4K対応テレビは、29.2％の伸び率で2020年までに市場が拡大するだろうと予測。「最大市場である中国と日米欧の先進国地域で大幅に市場が拡大。コンテンツの4K化が進むとともに4Kテレビの普及も拡大する見込み」だとした。

なお、すべてのテレビにおける4Kモデルの構成比は2015年に10.1％のところ、2020年に31.9％に伸びると予測。今後50型以上は大部分が4K対応となり、32型以下は今後のパネルメーカーの動向が左右すると見込んでいる。

また、日本国内においては4K化率が2015年の12.3％から2020年には70.5％まで伸びるだろうと解説。4Kコンテンツの視聴環境整備と共にテレビの4K対応も加速し、ハイブリッドキャスト対応の“放送と通信連携対応テレビ”も大半が4K対応となる見込みであるとした。

また、国内市場の4K対応テレビを画面サイズ別でみると、現在は40型以上のモデルがほとんだが、今後は30型後半からのモデルもほとんどが4K対応になる見込みだと説明した。


そしてBD・DVDレコーダー/プレーヤーについては、ネット配信や多チャンネル化、動画共有サービスなどパッケージ以外のコンテンツ流通拡大や、録画対応テレビ・HDD内蔵STBなどレコーダー以外の録画機器対応によって世界的な需要減少が続くと説明。Ultra HD Blu-rayなど4K対応製品への買い替え需要を喚起することが今後の市場にとってのポイントとなるとした。

なお、日本国内の2015年録画機（レコーダーやHDD、NAS等の合計）需要実績は約480万台。ビデオカセットレコーダーの出荷がピーク時に年間700万台であったことから、映像配信サービスや多チャンネルサービス等の普及によって220万台程度の需要縮小が起こったとも説明した。


■オーディオ機器は「逆風多い。ハイレゾなど音質強化がカギ」

音響機器の需要動向については、まずパッケージソフトの市場が縮小する一方で、音楽配信サービス市場が拡大していくという状況を紹介。スマートフォン市場も拡大を続ける見通しで、「音響機器には逆風多く、スマートフォンとの競合が増していく方向。専用機器としてハイレゾ対応など音質強化がカギ」だとする。