国内テレビ売上、28ヶ月ぶり前年同期超え/’13年の4Kテレビ売上は3万台 − GfKが調査

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（株）は、2013年の薄型テレビ国内販売動向ならびに2013年、2014年の市場見通しを発表した。2013年の薄型テレビ販売は620万台で、うち4Kテレビは3万台を見込むほか、2014年は630万台と4年ぶりに前年を上回る見通しだという。

2013年11月の薄型テレビ販売は、数量ベースでは前年比12％減とマイナス成長が継続するも、金額ベースでは同8％増とプラスに転じた。50インチ以上の大画面テレビや4Kテレビの販売が拡大し薄型テレビの平均価格が上昇した結果だが、金額前年比がプラスになったのは、アナログ放送が停波した2011年7月以来、28ヶ月ぶり。

薄型テレビの通年販売台数は、2013年の620万台を底に回復に転じると予測。2014年は、エコポイント制度やアナログ放送停波に伴う特需の反動減が和らぐことから、前年比2％増の630万台と4年ぶりのプラス成長になると予測している。

また、4月1日の消費増税前には駆け込み需要が発生し、3月には2桁のプラス成長が見込まれる。GfKジャパンが行った消費者調査によると、テレビ購入予定者の75％は増税前にテレビの買い替えや買い増しを検討していると回答しているという。ただし、「この販売増は4月以降の反動減で吸収されるため、2014年通年では増税による押上げ効果は殆どないと考えられる」としている。

4Kテレビの販売動向をみると、50インチ以上の薄型テレビに対する構成比は、2013年11月に数量ベースで12％、金額ベースでは27％と、ともに過去最大となった。年末商戦では更なる拡大が期待され、2013年通年の4Kテレビの販売台数は3万台を見込んでいる。

前述の消費者調査においてテレビ購入予定者へ4Kテレビについて尋ねたところ、32％が「特徴まで知っている」、57％が「名前を聞いたことがある」と回答。4Kテレビの認知度が高いことが判明したが、実際に購入を検討している消費者は28％にとどまった。価格が高いことや55インチ以上の製品しかないこと、モデルラインアップが少ないこと等が購入検討に至らない要因として挙げられており、「ここに今後の4Kテレビ発展への手掛かりがあるといえよう」としている。