「ロンドン五輪特需は無かった」− BCNがデジタル家電2012夏商戦の分析結果を発表

BCNは、全国大手家電量販店のPOSデータを集計した「BCNランキング」にもとづいた2012年デジタル家電夏商戦に関する分析結果を発表した。メインテーマは「ロンドン五輪特需はあったのか？」で、2012年8月の販売台数・平均単価等のデータを軸に、BCNアナリストの道越一郎氏、岩渕恵氏、森英二氏が発表を行った。

最初に登壇した道越氏は、「結論から言うと、テレビ/レコーダー製品に関するロンドン五輪特需は無かった」と述べた。その理由として「テレビ製品に関しては昨年エコポイントや地デジ化で先食いした中に、五輪特需が結果的に含まれることになったため」とした。

また、「家電市場全体がエコカー減税に大きく食われた」とコメント。BCNランキングで収集しているデジタル家電、パソコン関連などの116品目のデータから、全商品の平均販売単価と販売金額の前年同月比をまとめた独自の「BCN指数」では、前年比44.6%の金額伸び率となった7月と比べ、8月では同比76.4%と持ち直したものの、引き続きマイナス水準となった。

なお、テレビ用の外付けHDDなどの製品は伸長しており、新たに普及し始めた製品を軸とした周辺機器市場も活況を呈しているという。カメラ市場ではカメラ本体はほぼ横ばい状態であるが、ミラーレスカメラの伸長に伴って交換レンズをはじめとした周辺機器が伸びた。また、スマートフォンケース用アクセサリー市場や、テレビ/PC周りでは無線LAN機器も好調であるという。

この結果について道越氏は、「家庭内に出来上がっているプラットフォームを基点とした製品の新しい使い方を前面に出し、それによってもたらされる新しい環境や楽しみ方をユーザーに提示し、デジタル市場の回復を図っていくことがポイントではないか」としている。


■以前厳しい状況が続く薄型テレビ／レコーダー製品

道越氏は、テレビ／レコーダーの販売台数はともに北京五輪の開催時をおおむね下回っており、そもそもスポーツイベントでの特需が近年ほとんど見られなくなっていることも説明。「特にテレビの販売台数指数・金額指数はここ数年の中で最低水準となったが、今回は特に昨年の地デジ化の反動やエコポイントなど様々な要因が重なった」とした。

また、薄型テレビの販売台数自体はエコポイント以前の規模に戻ってきているが、引き続き前年比5割に満たない状況が続く。なお、30型以上のモデルの単価は、2012年初頭の落ち込みからV字回復しているという。

なお8月の販売台数をサイズ別で見ると、50インチモデルだけは前年比約112％で前年を上回っている。道越氏は、主要メーカーが大型モデルへのシフトで回復への取り組みを図っていることを挙げながらも「大型モデルも薄型テレビ製品全体での構成比は数％で、かつ今後の価格の下落も予想される。有機ELや4Kなど、新しい価値をどれだけテレビに付加できるか、市場を刺激できるかが肝だろうが、時間が掛かると思われる。しばらくは厳しい状態が続くのではないか」とした。

なお8月のメーカー別販売シェアは、シャープが34.8％で1位。2位が19.5％のパナソニックで、3位が約15.4％の東芝と続いた。なお、小型モデルを多く展開するオリオンエレクトリックが7.7%で4位に浮上し、ソニーが7.3%で5位に落ち込んだ。

また、バックライトのタイプはLEDの比率が9割にのぼった。そのほか、テレビ製品全体の中で録画機能搭載モデルの比率は88％を占めている。その中でも、外付けHDD用の端子だけを備えるタイプが80％以上を占めており、内蔵HDDだけを搭載するモデルや、内蔵HDDと外付けHDDの両方に対応するモデルよりも比率が多かった。

レコーダー製品は、販売台数は前年同月比で62.1%、金額は同比で53.4％でテレビよりも縮小幅は小さいものの、市場縮小の動きが続いているという。また、平均単価は全体で下落傾向にあり、メーカー別シェアでは引き続きパナソニックが1位だが、2以下の東芝、ソニー、シャープとの差は徐々に狭まっている。岩渕氏は「録画テレビとの住み分けが今後の課題ではないか」とコメントした。

なお、プロジェクター市場については「市場規模が小さい中で盛り上がりが続いている」と発表。少しずつ家庭での利用が増え、台数・金額ともに連続して伸びているという。HDMI端子を搭載した製品で全体の9割近くが構成されている。