「4Kテレビは普及期に突入」− BCNが最新市場動向を分析

BCNは、同社が行っている全国主要家電量販店等の実売データを集計する「BCNランキング」の調査結果を発表。50型以上の大型液晶テレビに占める4Kテレビの割合が11月、台数で4割超、金額で6割弱と、9月に記録したこれまでの最大値をいずれも大きく上回ったことなど、4Kテレビの最新市場動向を明かした。

50型以上における4Kテレビの構成比が高まったのは、このサイズ帯で最小で価格も下がる50型の販売が伸びたため。4Kテレビ全体でも「小型化」が進展し、販売台数はこの1年間で5.18倍にも膨らみ、この結果、2Kよりも高単価な4Kモデルの金額構成比と台数構成比が高まった。BCNではこの状況を受けて「4Kテレビはいよいよ普及期に突入した」としている。

液晶テレビ全体に占める4Kモデルの販売台数構成比は、これまで9月の5.4%が最高だったが、この11月に7.8%を記録し、販売金額では28.1%と約3割にまで拡大。さらに50型以上の大型テレビに絞って4Kモデルの販売構成比を見ると、台数で40.5%と4割を突破、金額で58.4%と、6割目前の水準まで売り上げが伸びてきた。これまではやはり9月が過去最大で、台数29.2%、金額47.7%だったが、それぞれ10ポイント以上も構成比を伸ばした。

これを牽引したのが、大型モデルの中では最も小さく単価も安い50型の製品。50型以上の4Kテレビに占める50型の販売台数構成比は、この11月に28.6%を記録。これまで最多だった55型を初めて抜いた。

なお4Kテレビ全体でも、現在「小型化」が進んでいる。3月までは4Kテレビの最小サイズは55型で、販売台数構成比も最大だった。しかし4月以降、50型や49型、40型など、単価の安い小ぶりの製品が相次いで登場。売れ筋が小型モデルにシフトしつつある。平均画面サイズもこの1年間で58.0から52.5にまで縮小。今年登場した40型台の製品も着々と販売を伸ばしており、4Kテレビ全体の33.22%を占めるまでに拡大した。これに伴い4Kテレビの平均単価も、昨年11月には40万8800円から、この11月には23万2600円と、1年で43%下落した。一方、大型の4Kモデルの構成比は縮小に向かっている。この3月までほぼ3割を維持していた60型以上の大型モデルは2割を切ったという。

「小型化」の進展はメーカーシェアにも影響。4Kテレビとしては小さめの55型で当初は大きなシェアを握ったソニーだったが、競合各社が40-50型台で比較的小ぶりなモデルを相次いで投入し始めたことで状況が一変。11月時点でもトップは依然ソニーだが、以前のような圧倒的なシェアではなくなった。

逆に勢いづいているのがパナソニック。秋冬の新製品として投入した40型のモデルが、平均単価15万円台の低価格を武器に一気に売り上げを伸ばし、11月には3割超のシェアを獲得。2位に急浮上した。同社の4Kテレビは、11月の平均単価で21万円台と上位4社中最も安く、4Kテレビの平均インチサイズでも50.6と上位4社中最も小さい。9月、10月と一時2位につけていたシャープは11月に3位に後退。BCNは「40型の平均単価でわずかながらパナソニックを上回っていることも逆転を許した一因だろう」と分析している。

11月現在で、液晶テレビ全体の平均単価は6万4500円、4Kテレビは23万2600円。4Kテレビには今のところ、およそ3.6倍の価格プレミアムがある。しかし、「単なる価格競争に陥ってしまえば、このプレミアムはどんどん消え、再び収益の悪化を招きかねない」とBCNは指摘。「このプレミアムをできるだけ維持しながら市場を拡大させたいメーカー各社にとっては、今後、4Kにプラスアルファの商品力が求められることになりそうだ」としている。