50型以上のテレビ市場、4Kモデルが初の2割超え − シェアはソニーが約55％

BCNは、液晶テレビの市場動向調査結果を発表。2014年5月は50型以上の液晶テレビに占める4Kモデルの販売台数構成比が、初めて2割を超えたことなどを発表した。

4Kテレビについては、50型以上での販売台数構成比が5月に20.2％と2割を突破。さらに、4Kテレビの税抜平均単価は5月現在で33万円と高額なため、販売金額では36.5％と、4割弱の水準にまで拡大した。

液晶テレビ全体から見れば、販売台数は2.4％とまだまだ少ないものの、販売金額では12.3％と存在感が増しているとBCNは説明。「2013年に立ち上がった市場は、いよいよ2014年下半期に向けて拡大期に入ったといえるだろう」と分析している。

4Kテレビのメーカー別販売台数シェアは、ソニー、東芝、パナソニックの順。ソニーが54.5％、東芝が20.7%、パナソニックが16.2%、シャープが8.6%という結果になった。ソニーは比較的小型で安価な55型モデルが好調で高いシェアを維持しているという。

海外メーカー製4Kテレビについては「まだほとんど見られないものの、韓国、中国メーカーを筆頭に4K製品は、すでに数多く手掛けられており、日本市場に上陸するのも時間の問題」と解説。一方で「とはいえ、2K映像を4K並みの映像に引き上げる技術においては、まだまだ日本製品に大きなアドバンテージがあるため、当面は海外ブランドの激安4K製品が市場を席巻することはないものとみられる」としている。

4Kを取り巻く状況については、試験放送「Channel 4K」が開始されたが対応チューナーがまだ市販されていないことなどから、「この夏のボーナス商戦では、4Kテレビが市場をけん引する効果はまだまだ小さいと思われる」と分析。「むしろ現在は、全国の販売店の店頭で映し出される4K試験放送の映像を通じて、4Kという言葉と高精細映像の美しさの認知度を広げていく段階にある。レコーダーやチューナー、チューナー搭載のテレビが発売される見込みの秋以降、年末商戦に向けて、本格的な4K市場の立ち上がりが期待できそうだ」とした。

一方、サッカーのワールドカップが時差の大きいブラジルで開催されることなどもあり、レコーダーなど関連市場で5月は動きがあったと説明。消費税増税前の駆け込み購入とその反動減で、4月の販売台数は前年比で70.2％と大きく落ち込んだが、5月には早くも93.7％と前年並みまであと一息の水準に戻している。

また液晶テレビ全体でも、4月に販売台数がいったん落ち込み、5月には前年比で90.0％まで回復。販売金額では105.0％と前年を上回った。現在の液晶テレビは9割以上で外付けハードディスクに対応し、録画できるようになっているが、その影響もあって、外付けハードディスクも5月は前年比で102.4％と販売が好調だったという。こうした調査結果を受け、BCNでは「この夏のボーナス商戦では、店頭で4Kの認知を広げつつ、『録画市場』が販売を下支えすることになりそうだ」としている。