テレビの市場動向は？ドコモ「2トップ戦略」の効果は？ − BCNがデジタル家電市場動向を解説

BCNは、「デフレ脱却したデジタル家電」と題した記者発表会を開催。薄型テレビやレコーダー、PC、デジカメなどデジタル家電の市場状況について説明した。

■「デフレは完全に脱却」したが「市場はまだ脆弱な状況が続いている」

最初に登壇したアナリストの道越一郎氏は、まず日本の経済環境に言及。平均株価と為替の状況から、経済情勢が大きく好転しつつあり、大きな転換点にあると説明する。

そうした状況の下、薄型テレビでは大型化が進んで平均単価が押し上げられるなどで2012年3月以降、価格が上昇トレンドに切り替わったと説明。PCでもWindows8の登場以降価格が大幅に上昇したこと、デジカメもレンズ交換型の拡大や高級コンパクトの台頭で平均単価が急激に戻ってきていることを紹介し「デフレという状況からは完全に脱却したといっていいと思う。いわゆる黒モノの価格に関しては戻ってきている」と述べた。

しかしこうした状況について、「需要増とともに価格があがっていくのが健全な状態だが必ずしもそういうことではない」とコメント。価格だけをみるとデフレは克服できたものの、好景気を背景とする価格上昇ではないため、市場はまだ脆弱な状況が続いていると指摘し、不況下の物価上昇、いわゆるスタグフレーションの恐れも出てきたとした。

■テレビ・レコーダーともに回復傾向に

液晶、プラズマ、有機ELを合計した薄型テレビの市場動向を詳しくみると、2012年3月を底にし、2013年4月からは明確に上昇トレンドへスイッチ。2012年3月の43,100円から直近の2013年6月では57,500円へと平均単価が33.4%伸びていることなどを紹介した。