4K認知率は9割近いが「新4K衛星放送」12月開始の認知は2割届かず。A-PABが調査

一般社団法人放送サービス高度化推進協会（A-PAB）は、新4K8K衛星放送およびその関連事項についての認知・理解度調査結果のレポートを発表。4Kという言葉は9割近くが認知していることなど、4K8Kが徐々にではあるが浸透しつつあるとしている。

2016年から定点的に実施している調査について、2016年9月から2018年9月の間に実施した4回の調査結果を時系列でまとめたレポートを公表したもの。調査は全国47都道府県に居住する男女20歳 - 69歳5,000サンプルを対象に、ウェブ調査を行った。

「4K」という言葉の認知については、2016年9月時点で83％が認知（「知っている」「知っているような気がする」の合計）であり、2018年9月でも86.3％と高止まり。「8K」という言葉についても最新の調査で6割弱（59％）が認知しており、「4K8Kが世の中に浸透してきている」としている。

4K8Kの視聴意向に関しては、4K放送を「ぜひ視聴したい」「まあ視聴したい」という回答の合計が全体の約4割に達しており、なかでも「ぜひ視聴したい」の回答が回を追うごとに徐々に増えている。同様に、8K放送を「ぜひ視聴したい」人も徐々に増えており、「高画質放送の視聴に対しての関心の高まりが伺える」としている。

4Kテレビ所有者の割合は、2018年9月時点で6％。2016年9月時点の3.5％から年々徐々に増加傾向にある。

12月からBS/110度CSで4K放送が始まることを知っていると回答した人は、2016年9月にわずか3.4％であったのに対し、2018年9月では18.9％にまで増加。4K放送の視聴には対応チューナーまたはチューナー内蔵テレビが必要であることを知っている人の割合は、4Kテレビ所有者だけに絞っても2016年時点では23.8％だったのに対し、2018年は52％に達した。

4K・8K番組・映像を見たことがある人は、4K、8Kいずれかの言葉を知っている人の約4割。ほとんどの人が電気店店頭で見ており、全国のNHK放送局やイベントなどで見た人も全体の約1割存在していた。

こうした調査結果についてA-PABは「理解度は上昇しているがまだ十分とは言えない状況」だとコメント。「BS放送の受信可能世帯は4,000万超あり、全世帯の75％がすでにBS 4K放送も受信できる状況にある。4Kテレビの世帯所有率をこれで割ると、日本全体の約12％がBS 4Kを受信可能ということになる」（A-PAB 福田理事長）とし、「対応チューナーやチューナー内蔵テレビがこれから各社から発売される。一方で我々も周知のためにさらに何かやっていかなければいけないという若干のあせりもあるのも事実」と、さらなる周知広報の必要があるとの認識も示した。