ジャパンディスプレイ経営再建の鍵となるか？ 初のBtoC製品群、発売に向けた進化と手応えを開発陣に訊く

経営再建に向けて様々な取り組みを行っているジャパンディスプレイ（JDI）。培ってきた液晶パネル技術を活かしたBtoCビジネスへの参入もそのひとつだ。昨夏に開発発表した製品群は、市場投入に向けてどれくらいまで完成しているのだろうか？ 開発陣に改めて話を聞いた。

■BtoCへの挑戦が経営再建につながる

しかし、とは言えまず気になるのは同社の経営状況。ここ数ヶ月は同社の経営支援をめぐる様々な報道が出ているが、そんな状況がこのプロジェクトに影響することはなかったのだろうか？ これに対し、マーケティング&イノベーション戦略統括部の井戸靖彦部長は、BtoC事業への参入によって経営再建の一助になるように挑戦していきたいと語る。

「BtoBでは相手先企業から予算感や仕様などの要求が先にありますが、BtoCでは自分たちが製品の価格を決められる点が大きな違いです。ですので、我々の既存のビジネスでは考えられないような利益をとれる可能性があるのです」（井戸氏）

また、「BtoC商品も、我々が持つ既存の技術をベースにしています。そうした商品を市場に出すことで、BtoBでは情報を取れないようなエンドユーザーの声を得ることができます」ともコメント。「そこで得た知見をR＆D（研究開発部門）にフィードバックするのも狙いです」と、BtoCビジネスが既存のBtoBビジネスにも活きるものだと説明した。

昨年時点でいくつかのBtoC製品のアイディアを発表している同社だが、直近での市場投入を目指しているのは、奥行きの感じられる映像とともに音楽を楽しめる“Music Display”「LPX-01」、オートバイのヘルメットに取り付けられる小型ヘッドアップディスプレイユニット「XHD-03」、ディスプレイとアロマデュフューザーを一体化させた“Multi Sensory Device”「XVG-01」の3製品。いずれも2019年度中の発売を予定している。

なお、これまで“Music Display”は“MiOn”、HUDユニットは“KAIKEN”、“Multi Sensory Device”は“奏でシリーズ”という開発コードネームがつけられていたが、市場投入に向けてそうした呼称を取りやめた（おそらく商標などの絡みもあるのだろう）。こうした部分からも正式な商品化が近づいてきていることを感じられる。

■近づく市場投入。方向性や機能がより具体的に

これらの製品については昨年末にも開発陣にインタビューを行っているが、開発が進み、市場投入に向けて当時から仕様が変わったり機能が進化したりしている。例えば“Music Display”は、「内部構造をガラッと変え、視野角を問わずどこから見ても映像に『実在感』が感じられるようになりました」（開発担当・渋江隆夫氏）という。