シャープ、1Qは売上/利益とも大幅増。テレビは「量より質」で中国市場の販売抑制

シャープ（株）は本日、2018年度第1四半期の連結業績を発表。代表取締役 兼 副社長執行役員の野村勝明氏らが出席し、決算会見を行った。

売上高が2016年度第4四半期以降、6四半期連続で前年同期を上回る結果になったことなどを受けて、「中期経営計画の達成に向けて、引きつづき順調に推移している」と評価した。

第1四半期の売上げは5,338億円で、前年同期比5.4％増。営業利益は248億円で、同45％増となった。純利益も192億円と、前年同期比32.6％増と好調だった。

今回の好業績は、販売増によるものが大きい。セグメント別の売上げは、液晶テレビや白物家電などを抱えるスマートホーム部門が1,505億円（前年同期比15.6％増）、スマートビジネスソリューション部門が786億円（8.9％増）となった。

なお液晶テレビは「量より質」という考えのもと、値段が崩れ気味だった中国市場での販売を抑制した。一方で「欧州やアジアが伸張し、販売を抑えた中国向け以外は伸びている」（野村副社長）という。

またIoTエレクトロデバイス部門は1,112億円（33.6％）、アドバンスディスプレイシステム部門は2,111億円（15.4％減）で、アドバンスディスプレイシステム以外はすべて増収となった。

営業利益を見ても、上記の4部門すべてで営業黒字を達成。売上げを落としたアドバンスディスプレイシステム部門も105億円の営業黒字となり、営業利益ベースでは55.6％増となった。

今後同社は、「人に寄り添うIoT」をキーワードに、「8KとAIoTで世界を変える」ことを目指していく。スマートホーム事業では、すでに9カテゴリー104機種が同社のAIoTシステムに対応。COCORO VIDEO、COCORO MUSIC、COCORO GAME、COCORO PETなどの新サービスも積極的に展開しているとした。

また8Kエコシステムにおいては、8K放送への対応はもちろん、別項でお伝えした美術や教育などのソリューション、医療、インフラ保全、セキュリティ、観光、エンターテイメント、工業分野など、あらゆる分野へ8Kテクノロジーを売り込んでいく（関連ニュース）。

また8K映像の配信インフラについても、5Gをにらみ、8K-IP配信のシステム化を行っており、すでに堺データセンターで実証実験を始めているという。