2017年10月の4Kテレビ出荷台数は前年比約122％。薄型テレビ全体では前年81％にとどまる

JEITAは、2017年10月の民生用電子機器国内出荷実績を発表した。10月の国内出荷金額は1,035億円（前年比98.7％）となった。

国内出荷の内訳は、映像機器が462億円（前年比97.3％）、オーディオ関連機器が、104億円（前年比106.2％）、カーAVC機器は469億円（前年比98.5％）となった。

製品別の動向だが、薄型テレビの出荷台数は285,000台で、前年比81.0％となった。サイズ別では、29型以下が5,700台（前年比73.7％）、30〜36型が80,000台（同72.9％）、37〜49型が92,000台（同83.2％）、50型以上が56,000台（同103.6％）。

サイズ別構成比は、29型以下が20.0％、30〜36型が28.1％、37〜49型が32.2％、50型以上が19.6％。

4K対応テレビの出荷台数は114,000台（前年比121.8％）を記録。薄型テレビ全体に占める割合は39.9％となった。4K対応テレビの出荷金額は199億円で、薄型テレビ全体の出荷金額284億円に占める割合は70.2％。

有機ELテレビは出荷数量は7,000台で、出荷金額27億円となった（有機ELテレビは、上記の薄型テレビ合計には含まれていない）。

その他のカテゴリーについては、BDレコーダー/プレーヤーは221,000台（前年比104.3％）を記録。内訳はレコーダーが175,000台（同107.9％）、プレーヤが46,000台（同92.8％）であった。

システムオーディオは94,000台（前年比91.2％）、スピーカシステムは46,000台（前年比90.2％）、ステレオヘッドホンは717,000台（前年比104.0％）を記録した。