富士キメラ総研、ディスプレイ市場調査の結果を発表 -3Dは2014年に1,969億円規模にと予測

（株）富士キメラ総研は、液晶を始めとする世界のディスプレイデバイス市場の調査結果を発表。LCD市場は2008年、2009年と2年連続縮小だったことや、3Dディスプレイ市場は2014年に1,969億円規模にまで成長が予測されることなどを明らかにした。

調査はディスプレイデバイスや関連部材、有機EL関連部材などを対象にしたもので、今年4月から7月にかけて行った調査対象・関連企業に対してのヒアリング取材、および富士キメラ総研社内データベースの活用による調査・分析によってまとめられた。

液晶パネルや有機EL、電子ペーパーなどを含めた2008年の主要ディスプレイデバイスの市場は、数量で横ばいの約37億7千万枚、金額では前年比9.9%減の11兆734億円に低下。近年は年率2桁成長を続けてきたが「デバイス単価の下落と不況による需要減少により状況は一変している」とした。

液晶市場は、金額ベースで2008年比9.2%減の9.8兆円。2008年第3四半期から顕在化したTFTの在庫調整は不況による在庫圧縮と重なり、劇的な単価下落が進行した。一方で、在庫が解消していることや大型TFTの価格が上昇基調で推移していることも公表。2009年には金額ベースで前年比26.6%減の約7.2兆円まで縮小すると見込まれるが、2010年は価格の安定により、8兆円台まで回復すると予測されるとの見方を示した。

プラズマパネルについては、2008年は金額ベースで前年比7.2%減の6,879億円、数量ベースで同21.3%増の1,480万枚との見込みを発表。。パネル価格が2007年より続落しているが、42V型以上でフルHD化が進んだため平均単価の下落は2007年よりも緩和され、一桁のマイナスにとどまったとした。

なお、プラズマパネルの項では日立製作所とパイオニアがモジュール生産より撤退したことにも言及。モジュール生産を行うメーカーが3社に減少したことと、残った3社についても新規設備投資を中止あるいは一部先送りの方針を打出すなど、「ネガティブな要素がクローズアップされた」とし、2009年は金額ベースで前年比12.3%減の6,032億円、数量ベースで同1.4%減の1,460万枚が見込まれるとまとめた。

有機ELデバイスは、前年比6.9%増の620億円。2008年後半からの世界的な不況の影響もあり、セット機器の動きが鈍化し、OLEDパネルの出荷も低調に推移しているとした。また、AMOLEDの16インチ以上の市場については、「未だ立ち上がっていないが2010年から2011年にかけてソニーが21インチ程度のTVを投入する可能性が高いと予測される」ともコメントしている。

また、3Dディスプレイについては3D映画が増えてきたことなどに言及。2009年には10作品以上の3D映画が上映される見込みであることを挙げ、「FPDでは次の技術革新のテーマとして省電力化と並んで3Dが挙がっている」とコメント。2009年内に3D対応ブルーレイの規格化が決まる見通しで、また、2009年6月に決定したHDMI1.4の規格では3D表示に対応するなど続々と規格が決まり「参入しやすい土壌が出来上がってきている」と2014年には1,969億円規模に市場が成長するという予測を明らかにした。