MM総研、ウェアラブル端末に関する調査を実施 − 2015年度の日本市場規模134万台と予想

MM総研は、ウェアラブル端末について、消費者調査や企業へのインタビューをもとに、日本とアメリカの市場展望をまとめて発表した。

調査対象は日米のスマートフォン所有者（年齢15〜59歳）で、日本1,000人、米国500人。男女比はともに50：50。

今回の調査では、ウェアラブル端末を「身に着けることができるコンピュータ」で、「ネットワークに接続できる機器（スマートフォンなど他の通信機器と連携するものも含む）」と定義し、ウェブにてアンケートを行った。

ウェアラブル端末の知名度は、日本では48.9％、アメリカでは94.2％。日本では前回調査より21.0ポイント知名度が上昇したとのこと。個別の製品についても質問。アップルの「Apple Watch」の知名度は日本で58.2％、米国で89.2％。ソニーの「SmartWatch」の知名度は日本43.3％、米国83.6％となっている。

メガネ型端末の利用シーンは、日本では「ルート検索用途」が31.4％でトップ。一方アメリカでは「目の前にある風景を撮影して、SNSで共有する」が41.2％となった。

また腕時計型端末の利用シーンでは、「天気予報チェック」が日米でトップ。そのほか日本では「着信やメッセージの受信通知」「電子マネー支払い」が続く。一方アメリカでは「通話やメッセージの発信」が続いた。メガネ型、腕時計型ともにアメリカではコミュニケーション関連用途での利用希望が高いことが分かる。

今後の懸念点としては、日米ともに情報漏洩やプライバシー侵害がトップ。日本では66.2％、アメリカでは61.8％となった。前回調査より不安感は減少しているとのことだが、依然として高い数字となっている。

MM総研はウェアラブル端末市場規模（販売台数）を予想。日本の市場規模は2015年度に134万台、2020年度に573万台に拡大するとした。