ソニー、2021年度1QはAV機器や音楽事業好調。通期見通しも上方修正

ソニーグループは、2021年度第1四半期の連結業績を発表。テレビなどを含むエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション（EP&S）分野と、音楽分野が大幅増収となったことなどを明らかにした。また、2021年度通期見通しも、4月発表時点から上方修正した。

今期第1四半期（2021年4月-6月）は、売上高が22,568億円（前年同期比2,939億円増/+15%/以下同）で、営業利益が2,801億円（583億円増/+26%）。2,118億円（182億円増/+9%）の四半期純利益を計上した。

売上高の成長要因として大きかったのが、前述のとおりEP&S分野と音楽分野の大幅増収。EP&S分野は損益も大幅に改善し、営業利益の伸びにも貢献した。なお、プレイステーション事業などのゲーム&ネットワークサービス（G&NS）分野は大幅減益で、全体の営業利益面においては悪化要因となった。

分野別で見ると、EP&S分野は、製品ミックスの改善及び販売台数の増加によるテレビ、デジタルカメラ、オーディオ・ビデオの増収によって、売上高が前年同期比2,149億円増と大幅増収。この増収と為替の好影響によって、営業利益も806億円増となり、大幅な損益改善となった。

音楽分野は、有料会員制ストリーミングサービスからの収入増加などによって、売上高が778億円増と大幅増収。『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』のパッケージメディアの貢献などによるアニメ事業の売上増加も売上高増に貢献した。

G&NS分野は、ハードウェア及び周辺機器の売上増加と為替の好影響によって売上高が97億円増。一方、損益面では、PS5ハードウェアの製造コストを下回る戦略的な価格設定による損失、PS4ハードウェアの販売台数減、アドオンコンテンツを含む自社制作以外のゲームソフトウェアの減収などによって、406億円減の大幅減益となった。

グループ全体の通期見通しは、4月発表時点から、売上高は変更しないものの、営業利益を500億円増の9,800億円、純利益を400億円増の7,000億円へと上方修正する。