ソニー、人事・機構改革を実施 - テレビ事業本部などを再編

ソニーは、人事および機構改革を実施すると発表。テレビ事業本部とオーディオ・ビデオ事業本部、デジタルイメージング事業本部を改編し、ホームエンタテインメント事業本部、パーソナル　イメージング＆サウンド事業本部を新設するなどの改革を行った。

機構改革では、テレビ事業本部、オーディオ・ビデオ事業本部、デジタルイメージング事業本部の3事業本部を改編。ホームエンタテインメント事業本部とパーソナル　イメージング＆サウンド事業本部を新設する。

これらの事業本部が所属する「コンスーマープロダクツ＆デバイスグループ」では、そのほかにケミカル＆エナジー事業本部、電子デバイス事業本部を統合し、デバイスソリューション事業本部を新設。また、電子デバイス事業本部モバイルディスプレイ事業部およびAD事業開発室を、半導体事業本部へ移管する。

なお、コンスーマープロダクツ＆デバイスグループの業務執行役員 SVPには、テレビ事業本部長だった石田佳久氏が就任。ホームエンタテインメント事業本部長という新職で業務にあたる。

新設したデバイスソリューション事業本部では、アドバンストデバイス開発部門と光ディスクドライブ事業部を新設する。また、FPDデバイス事業部を廃止し、ソニーケミカル＆インフォメーションデバイス（株）およびアドバンストデバイス開発部門へ機能を移管する。

これらに加え研究開発・共通ソフトウェアプラットフォームを新設するほか、コアデバイス開発本部では高周波伝送・映像システム開発部門などの新設も行う。