アンカー・ジャパンは、オーディオ＆ビジュアルサブブランド “Soundcore” から、「ブランド史上最高のノイズキャンセリング」を実現したと謳う完全ワイヤレスイヤホン “Soundcore Liberty 5 Proシリーズ” 2モデルを、本日5月27日（水）より発売する。

・「Soundcore Liberty 5 Pro Max」：36,990円（税込）
・「Soundcore Liberty 5 Pro」：26,990円（税込）

Soundcore Liberty 5 Proシリーズは、Soundcoreの完全ワイヤレスイヤホン “Libertyシリーズ” の新たなトップエンドに位置づけられるモデル。

ドライバーを刷新して音質の向上を図ったことに加えて、前モデル「Liberty 4 Pro」と比べて約2倍の効き目を実現したというアクティブノイズキャンセリング（ANC）機能、ギネス世界記録にも認定されたという高い通話性能など機能性も兼備。

さらに上位モデルのLiberty 5 Pro Maxは、充電ケースにAIボイスレコーダー機能を内蔵。標準モデルLiberty 5 Proの音質／機能性にビジネスの生産性向上まで兼ね備えた、日常のさまざまなシーンで活躍する次世代モデルと説明している。

2モデル共通のトピックとして、ブランドが独自に開発したAIチップ「Thus（ザス）」を搭載する。本チップは一般的なワイヤレスイヤホンでは個別に内蔵しているCPUとメモリを一体化した構造となっており、データ伝送時の消費電力の大幅削減を実現。同時に、演算処理性能は従来型チップの約150倍まで向上し、音質処理やANC機能をはじめとする各種性能を飛躍させたとのこと。

ブランド独自のANC機能「ウルトラノイズキャンセリング」は、Thusチップの投入により最新バージョン “4.0” へと進化。本体に搭載した8基のセンサーとともにThusがリアルタイムに騒音を処理することで、前モデルと比較して約2倍のANC精度を達成したと説明している。

ドライバーユニットは、9.2mmのダイナミック型1基を搭載。歪みを抑えながら迫力と繊細さを両立したクリアな中高音域と、迫力ある低音を再現するとしている。

BluetoothはVer.6.1、コーデックはLDAC／AAC／SBCをサポート。ハイレゾワイヤレス伝送だけでなく、立体音響フォーマットDolby Atmos、ヘッドトラッキングにも対応する。また高音質機能として、音源の情報をAIがリアルタイムに分析し、Bluetooth伝送時に損なわれる情報を補う「AIサウンド補正」を新たに装備する。

通話時のノイズリダクションもアップデート。同社完全ワイヤレスイヤホンでは最多となる8基のマイクと、骨伝導センサーで装着者の声だけをピックアップ。その通話性能は、完全ワイヤレスイヤホンにおける最高通話性能スコア（G-MOS）として、ギネス世界記録に認定されたほどだとアピールしている。

ほか上述の通り、上位モデルLiberty 5 Pro Maxは充電ケースにAIボイスレコーダー機能を一体化しており、アプリを活用したAI文字起こし機能が利用できる。録音した内容をAIチャット形式で検索・活用できる「Anka」、重要な内容をブックマークできる「インサイト」など、豊富なAIアシスト機能も用意。開発および運用にはMicrosoftのAzure AIを活用しているという。

Liberty 5 Pro Maxの充電ケースは天面に1.78型ディスプレイを装備。録音の開始などのほか、ANCの強度調整、電池残量の確認、ANCモード切り替えなどの操作を行える。

Liberty 5 Proの充電ケースも、側面に小型ディスプレイを装備。バッテリー残量などを確認できる。

連続再生時間はイヤホン単体で最大6.5時間 （ANCオン時）、充電ケースとの併用で最大28時間。最大3台の機器とのマルチポイント接続に対応する。

IP55相当の防塵防水性能を備える。質量（イヤホン片耳）は約5.9kg。イヤーピース（5サイズ）、イヤーフィン（3サイズ）、USB Type-A to Cケーブルなどが付属する。

カラーバリエーションは、Liberty 5 Pro Maxがミッドナイトブラック／シャンパンゴールドの2色展開。Liberty 5 Proがミッドナイトブラック／パールホワイト／スカイブルー／シルバーピンクの4色展開となる。

なお本日開催された発表会では、本モデルの披露と同時に、サブブランドの整理／統合を行うことがアナウンス。Soundcoreをはじめとする各サブブランドは、今後Ankerとして統合を進めていくとの方針が示された。

同社によれば、ユーザーのブランド認知を調査したところ、製品単位で見ても “Anker” として見られる例が多いことが理由とのこと。サポート制度などを含むブランドへの信頼感をより自然に認識してもらうためには、ワンブランドに集約する方が効果的と判断したということだ。