ソニー、2月1日より個人向け製品の一部を価格改定。テレビ／オーディオ／カメラなど約14％の値上げ

ソニーマーケティングは、日本国内向けに販売している個人向け製品の一部について、2023年2月1日より出荷価格／希望小売価格の改定を実施する。

昨年から引き続き、原材料費、製造／物流コストなどの高騰に伴い行われるもの。対象製品はAV機器だけでも、テレビ“ブラビア”「A90Kシリーズ」をはじめ、「UBP-X800M2」などのBDプレーヤー／レコーダー、サウンドバー「HT-A7000」やホームシアターシステム「HT-A9」、プロジェクター「VPL-XW7000」「VPL-XW5000」、ウォークマン「NW-WM1ZM2」「NW-WM1AM2」、ヘッドホン「WH-1000XM5」「MDR-Z1R」、完全ワイヤレスイヤホン「WF-1000XM4」、有線イヤホン「IER-Z1R」「IER-M9」など多数が含まれる。

またAV機器以外でも、「α7 IV」などデジタル一眼カメラ本体や交換用レンズ、ICレコーダー、BDディスクなど広範なカテゴリーが対象となる。改定後価格は平均して約14％の値上げになるとのこと。すべての価格改定対象製品の一覧は同社公式ページから確認できる。