GMO、マーケティング担当者へ動画活用に関する意識調査を実施。コロナ後に重要度さらに高まる

■視聴者の印象や理解度の把握が課題

GMOインターネットグループでは、動画のマーケティングに特化した事業を展開するGMOプレイアド株式会社とインターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ株式会社が共同で、「マーケティング担当者に聞いた動画活用に関する意識調査」と題するインターネット調査を実施した。

近年、広告市場では、デジタルデバイスの普及とそれに伴う動画メディアの閲覧の一般化を受け、各媒体の広告費の割合が大きく変化している。さらに、昨今のコロナ禍での外出自粛をはじめとした行動変容を背景に、動画メディアや電子書籍、オンラインゲームなどのデジタルコンテンツの需要が増加。「人々の消費行動は新型コロナウイルスの流行前と後で大きく変わっていくことが考えられる」と指摘する。

そうした変化のタイミングを捉えて実施された今回のインターネット調査では、マーケティングにおける動画活用に関する意識について、GMOリサーチが運営するアンケートサイト「infoQ byGMO」と提携サイトのアンケート会員の中から、企業のマーケティング担当者 合計1,095名を対象に、2020年4月25日（土）から4月27日（月）にわたって実施された。

調査結果からは、プロモーション活動におけるインターネット広告について、56.0%のマーケティング担当者が「重要性が増す」と回答。さらにその内の78.3%が、特に重要な広告の種別を「動画広告」とした。

重要視される動画広告だが、実施に際しての課題や不安としては、最も多いのが「視聴者が受けた印象について明確に知る術がない」ことで34.2％、次いで「視聴者が持った理解度を明確に知る術がない」で30.2％となった。

GMOプレイアドでは、導入企業独自のオリジナルパネルやGMOリサーチが提供するリサーチパネル「JAPAN Cloud Panel」と連携して、動画に関するモニター調査を年齢層、居住地、性別などのセグメント別に実施し、国内初となる感情取得技術によって動画の評価に関する精確なデータを取得することができる動画検証ツール「PlayAds」を提供している。

今回の調査の結果を受け、GMOプレイアドでは、企業のマーケティング担当者の課題解決の一助として、動画視聴者が受けた印象や理解度を可視化できる「PlayAds」を活用し、業種ごとの動画広告の制作や活用方法について研究するウェビナーを定期的に開催していくことを決定。第1回として、6月8日（月）に「【ゲーム業界編】動画は検証してから作る時代に」を開催する。