2012年の液晶テレビ販売台数は全世界で2億2,500万台に − GfKが予測

GfKジャパンは、2012年の液晶テレビ販売台数は前年比7%増の2億2,500万台に達するとの予測を発表した。

先進国では需要が伸び悩むものの新興国が引き続き市場成長を牽引していくという。また、大画面クラスにおける液晶テレビの競争力向上を受け、プラズマテレビは市場縮小が見込まれるともしている。

先進地域における2011年の液晶テレビ販売台数は、これまでの安定的な成長から一転し、前年比5%減。2011年の日本市場は、3月のエコポイント制度終了及び7月のアナログ放送停波以降、需要が大きく減退し、先進地域におけるマイナス成長の主要因となった。ただし、2012年はここ数年のテレビ販売価格の下落を追い風に、特需以前の平均的な市場規模である1,000万台を上回ると見込んでいる。

西欧市場は、クリスマス商戦も不振に終わり、2011年通年でマイナス成長。一方、先進アジア市場（日本を除く）は下半期の需要増加により、安定したプラス成長を記録した。北米市場は、上半期がマイナス成長となるも、クリスマス商戦が好調に推移したことから、通年では前年並みとなった。

2012年は西欧・先進アジア（日本を除く）・北米の3地域で4%のプラス成長が見込まれるという。

2011年の新興地域は南米・新興アジア市場が牽引し、前年比34%増と大きく成長。特にブラジル市場はメーカーの積極的なマーケティングが奏功し、大幅なプラス成長となった。中国市場の成長率は2011年通年では前年から減少したが、農村部での需要の急増を受け、年後半には再び高まった。

新興国の成長は2012年も続くと考えられるが、成長率そのものは鈍化する見込み。新興アジアにおいては、依然CRTテレビ市場が残っており、今後液晶テレビへの切り替えが見込めるため、世界的に最も高い成長率が期待される。一方で東欧・南米市場は市場成熟の兆候が見られつつあり、成長は緩やかになると考えられるとしている。

なお、2012年はオリンピックが開催されるが「オリンピックに伴う需要の増加は過去の例を見ても限定的であり、2012年においても大きな期待はできないと考えられる」とし、むしろ、引き続き成長が見込まれる東欧諸国で開催されるUEFA European Cup （※原文ママ。UEFAヨーロッパリーグか、ポーランド/ウクライナ共催によるUEFA欧州選手権のことと思われる）に伴うCRTテレビの買い替え需要に期待がかかるとしている。