シャープ、'15年3Qは1,083億円の赤字。液晶テレビ販売減

シャープ（株）は、平成28年3月期第3四半期累計期間（平成27年4月1日〜平成27年12月31日）の連結業績を発表した。売上高は1兆9,430億円、営業損益は290億円の損失で、1,083億円の赤字となった。なお、同社は本日開催の取締役会において、亀山第2工場の収益力改善を図る設備投資を行うことも発表している（詳細はこちら）。

シャープでは前年同期比7.1％減となった売上高について、コンシューマーエレクトロニクス、エネルギーソリューション、ディスプレイデバイスの売上が減少したことによるものと説明。また、前年同期512億円の利益から今期290億円の損失に転じた営業損益については、エネルギーソリューションとディスプレイデバイスの業績悪化を理由に挙げた。

コンシューマーエレクトロニクス部門では、液晶テレビや携帯電話、空気清浄機などの販売が減少したことにより、売上高は前年比16.5%減の6,398億円で、セグメント利益は55億円となった。また、ディスプレイデバイス部門では、テレビ用大型液晶や中国スマートフォン向け中小型液晶の販売が減少し、売上高は前年比11.7%減の6,174億円、同セグメント損益は372億円となった。

なお液晶テレビ事業について同社代表取締役社長の高橋興三氏は、“AQUOS 4K NEXT”の投入などにより国内4Kテレビ市場でのシェアが拡大中であることなどを示しながら「積極的に液晶テレビの構造改革を行い、第2四半期に引き続き営業黒字を確保した」と説明した。

現時点における平成28年3月期の業績予想については、売上高2兆7,000億円、営業利益100億円と、昨年10月26日に公表した数値を据え置いた。ただしセグメント別にはそれぞれで見なおしており、コンシューマエレクトロニクス部門は液晶テレビの構造改革に伴う収益改善、携帯電話等の売上増、製品ミックス改善などが見込まれることから営業利益を200億円に上方修正している。

同社では今後の国内経済は雇用環境の改善に加え、各種経済対策による下支え効果もあり、緩やかな回復が続くと見込む。引き続き中期経営計画に基づく重点戦略を全社で実行し、ディスプレイデバイスについては売上変動リスクの低減を目指して、抜本的な構造改革を推進するとしている。