GfK、'14年上期の家電市場動向を発表 − 4Kテレビ販売台数は'13年通期の1.4倍

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（株）は、2014年上半期（1月〜6月）の家電およびIT市場の販売動向を発表した。

2014年上半期の家電市場は、3月末まで消費増税に伴う駆け込み需要が見られた。家電量販店における同年3月単月の販売金額は前年比66％増を記録し、単月の販売金額としては家電エコポイントの付与額が半減される直前の2010年11月に次ぐ過去2番目の規模となった。4月以降は駆け込み需要の反動減が見られているが、上半期全体としては金額前年比11％増となった。

AV市場については、2014年上半期の薄型テレビは前年比6％減の303万台となった。一方で、市場縮小は継続しているもののその減少幅は緩やかになっているという。50インチ以上の大型テレビの販売伸長に加え、各画面サイズにおける平均価格が上昇基調にあり、薄型テレビ全体の平均価格は63,600円と前年同期から9,800円上昇した。結果、金額前年比は12％増となった。

また、50インチ以上のモデルにおける4Kテレビの構成比は数量ベースで14％、金額ベースで28％。上半期における4Kテレビの販売台数は、2013年通年の1.4倍に達した。

BD/DVDは前年比6％減の257万台となった。数量ベースで市場の約半数を占めるBDレコーダーは同4％減の125万台であったが、金額前年比は3％のプラス成長に転じた。結果、市場全体の金額前年比は2％増となった。

ポータブルメディアプレーヤー、カムコーダーはそれぞれ数量前年比35％減、19％減と大きく縮小。一方で、ヘッドホン／ヘッドセットは販売数量が前年並みの942万本となった。