Gfk、2011年の国内家電小売市場の販売動向を発表 − 全体約8.5兆円、テレビ買い替えなどが支える

Gfkは、2011年の国内家電・IT市場の販売動向を発表した。

2011年の国内家電小売市場規模は約8兆5,000億円で、「2009年とほぼ同規模になったと見込まれる」とのこと。節電志向の高まりによる省電力製品への需要増加や、アナログ停波によるテレビ等映像機器の買い替え需要に支えられたかたち。

特に薄型テレビは、「エコポイント」と「アナログ停波」による新規購入需要により2,081万台の販売規模を達成。これは、2010年に次ぐ国内テレビ市場2番目の記録だという。月別では、エコポイント制度終了直前の3月は282万台、アナログ停波直前の7月には413万台を販売した。特に売れたのは26インチ以下のテレビで、数量構成比40%（前年比6%増）にのぼった。これは2台目・3台目のアナログテレビ買い替えニーズによるもの。2012年は、故障などによる買い替え需要がメインになると考えられ、市場規模は1,100万台を見込んでいるとのことだ。

またDVD/Blu-ray市場では、数量規模が1,021万台（前年比13%増）にのぼった。レコーダー市場は708万台（同19％増）で、そのうちBDレコーダーは615万台（同35％増）の販売を記録。なかでも内蔵HDD 500GBクラスの売上が大きく伸びたという。月別では、7月に過去最高となる月間売上台数104万台を達成した。

タブレット端末は、昨年より4%増となる1,504万台の販売数を記録。4月発売のiPad2が牽引役を担い、夏以降にモデル数が増えたAndroidOS搭載端末が市場を押し上げたかたち。家電量販店やインターネットでの販売が132％増の68万台となったのも特筆点。

デジタルカメラは、数量前年比9％減の957万台と、2年ぶりのマイナス成長に。コンパクトカメラは817万台（前年比10％減）、レンズ交換式カメラは141万台（同1％減）に。東日本大震災の影響による販売減や、タイの洪水による一部製品の品薄といった厳しい環境が影響したもの。しかしミラーレス一眼カメラは数量前年比45％増の49万台に拡大しており、レンズ交換式カメラに占める販売数量構成比は35％（前年比11％ポイント増）と、着々と市場を広げている。

携帯電話では、スマートフォンへのシフトが進み、数量前年比6％増の3,739万台と2年連続プラス成長。スマートフォンは1,641万台（同140％）で、全体に占める数量構成比も44％（前年比24％ポイント増）と躍進をみせた。スマートフォンへのシフトを後押ししたのは、ワンセグやおサイフケータイ、赤外線通信など日本特有のサービスに対応したモデルが多く登場してきたため。これらの機能に対応したモデルの数量構成比は、第3四半期には、スマートフォン販売数の半数に達したとのことだ。一方、いわゆる“ガラケー”は数量前年比26％減の2,097万台となった。