シャープ（株）は本日、2021年度第2四半期の決算説明会を開催し、同社代表取締役社長 兼 COO 野村勝明氏が説明を行った。

2021年度第2四半期は、売上高6,066億円で前年同期比3.6％減、営業利益は206億円で前年同期比4.4％増、経常利益は252億円で35.6％増、純利益は208億円で33.9％増となった。

2Qの概況について野村氏は「新型コロナウィルスの再拡大の影響、サプライチェーンの混乱などにより売上高は前年同期を下回った。しかし収益力の向上が進み、最終利益は前年同期比1.3倍となる。白物家電は引き続き10％超の高い利益率を継続しており、ディスプレイデバイスは利益が大きく回復した」と説明。

セグメントごとの概況で、白物家電などのスマートライフでは、売上高は前年同期比3.3％減の1,129億円、営業利益は11.3％減の118億円に。「白物家電は欧米でビルトイン調理器などの調理家電の販売が増加したが、アジアで新型コロナ再拡大の影響を受けたことから販売が減速し、減収となった」。


ディスプレイデバイスでは、売上高は前年同期比3.5％減の2,234億円、営業利益は前年同期の赤字から63億円回復して59億円の黒字に。「スマートフォン向け小型パネルが減収、車載向け、PCタブレット向けなど中型パネルの販売が伸長した。販売に占める中型パネルの比率が上昇するなどモデルミックスが改善した」と述べた。

2021年度の連結業績予想について、「外部環境は、新型コロナウィルスの先行きは不透明だが経済活動は正常化していくと見る。サプライチェーンの混乱は当面続くと想定」とした上で「当社上期の業績は期初の想定に沿った実績、下期についても期初の想定に沿った業績を達成できる」とし、売上高、利益とも前回予想を据え置いた。

今後の取り組みについて野村氏は、「当社では8K＋5G機器やAIOT機器、サービス、ソリューションの創出に取り組んでおり、withコロナの動きに対応した、ニューノーマルソリューションズ、ニューノーマル社会を支える要素技術・デバイス、ニューノーマル時代のデジタル街づくり、といった新規事業領域への展開も進めている。引き続き、シャープならではの製品やサービス、ソリューションを活用して新規事業領域への展開を強化、社会課題の解決、事業の変革・拡大を図る。強いブランド企業シャープを早期に確立する」とした。

また野村氏は、テレビ事業の展開について言及。「国内はXLED、OLEDという次世代ディスプレイも使い、LCDの8K、4Kを含めラインナップを充実させしっかりとやっていく。また米国ではB to B向けの展開だったが、2022年度からB to C向けテレビ市場に再参入したい」と語る。

「米国でもっともポピュラーなOSやAndroidを搭載した、コスト力のある大型テレビを投入し、伸ばしたい。大型、超大型、高画質、高品質というシャープのAQUOSブランドのイメージを取り戻し、プレミアムブランドとしての地位の確立を図る」とした。