スポーツ特化型見放題映像配信サービス「DAZN（ダ・ゾーン）」を運営するPerform Group（パフォーム グループ）は、グループ全体の組織再編を実施。名称を「DAZN」へ統一すると発表した。

同社は名称統一および組織変更を「成長を目指した再編成」とし、今後DAZNでは、映像配信サービスとしての「DAZN」のほか、Goal.comやSportingNewsなどの世界的スポーツ専門情報サイト、スポーツ動画広告ネットワーク「DAZN Player」の運営など、消費者向けBtoC事業を担うとのこと。同社は「これらのサイトおよびサービスでは、引き続き魅力的なスポーツコンテンツを提供するだけでなく、新たなDAZN会員の獲得やDAZNへのトラフィック誘導の大きな役割を果たす」としている。

DAZN Media（旧称：Perform Media）では、グローバルならびにローカルにおけるメディアパートナーシップ事業を担い、「新しい形のスポンサーシップ並びに広告事業を展開していく」とのこと。日本においても様々なコマーシャル事業の展開をDAZNブランド全体に渡って行うとしており、DAZNが保有する様々なコンテンツやサービスを融合することで、広告主に対して業界トップクラスの画期的な広告パッケージを提供していくとした。

また、DAZN Media では「DAZN+」という新たなコンセプトを立ち上げ、Goal.com／SportingNews／DAZN Playerや、SNSチャンネル、インフルエンサー、アンバサダーなどのリーチを集約し、データを基盤としたファンと多角的に触れ合えるユニークなプラットフォームの展開を目指すとしている。

動画広告ネットワーク「DAZN Player（旧称：ePlayer）」は、DAZN／ライツホルダー／ニュースエージェンシーからセレクトした、プレミアムなスポーツ動画を提携するウェブメディア各社を通じて提供し、日本においては月間約2,000万人以上のスポーツファンにリーチしているとのこと。今後はDAZN MediaのもとでさらなるBtoCのコミュニケーションを行うとしている。

なお、法人向けBtoB事業を担うセクションとして、「Perform Content」ではこれまで同様、世界各地の大手放送局やデジタル配信業者、スポーツ雑誌に対するスポーツデータ、ニュース、動画の継続的提供などを行う。

同社は今回の再編により、「“スポーツの新しい本拠地”としてスポーツファンのみなさまに多くのコンテンツをお届けしてまいります」としている。

本再編に関して、DAZN Executive Vice Presidentのマーティン・ジョーンズ氏は「私たちにとって新たなターニングポイントと捉えている」とコメント。「今後も既定のビジネスの形にこだわらずブランドを形成し、最新のテクノロジーを駆使したコンテンツへの投資も惜しまず、ファンのみなさまによりスポーツを楽しんでいただけるサービスを手頃な価格で提供していく」としている。

DAZN 日本社長の中村 俊氏は「新しい広告形態を取り入れることで、従来のテレビと同じようなインパクトをデジタル技術を通じて創造できると考えている。これまで日本のスポーツ視聴を変えることをミッションにしてきたが、今後はDAZNがスポーツブランドとなり、ファンや企業と共にスポーツをさらに盛り上げていきたい」とコメントを寄せている。