GfKジャパンは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2018年の家電およびIT市場の販売動向を発表した。AV市場は薄型テレビやBDレコーダーの買い替え需要の増加に加え、ワイヤレスイヤホンの伸長などにより、前年を上回ったという。

家電小売市場規模は前年並みの7兆500億円。分類別で最も伸びが高かったのは大型生活家電で、猛暑によりエアコンが記録的な伸長をみせ、年間を通しても大型生活家電の販売を大きく押し上げたとのこと。

AV関連製品についても、テレビやBDレコーダーの買い替え需要の高まりを受けて前年を上回った。一方で、掃除機などの小型生活家電とパソコンなどのIT関連製品は前年から微減となった。また、電話関連はスマートフォンの高価格帯製品やSIMフリーモデルの販売鈍化もあり、前年に続き縮小となったという。

■有機ELテレビの販売台数は前年の3倍以上に拡大

薄型テレビの販売台数は前年比6％増の520万台。GfKでは「エコポイント制度やアナログ停波による特需から10年近く経過し、その当時に購入されたテレビの買い替えが本格化しつつあることがうかがえる」と背景を解説している。

4Kテレビは同40％増となり、薄型テレビに占める4Kテレビの数量構成比は前年から10％ポイント上昇し42％となった。また、有機ELテレビの販売台数は前年の3倍以上に拡大した。薄型テレビに占める割合は、数量ベースでは3％にとどまったものの、金額ベースでは13％となった。薄型テレビ全体の税抜き平均価格は、高単価な4Kテレビや有機ELテレビの販売が伸長したことにより、前年から3％上昇し77,000円となった。

BDレコーダーは前年比7％増の220万台。テレビ同様、アナログ停波時に購入された製品の買い替え需要を背景に販売を伸ばし、7年ぶりに上昇基調に転じたという。

なかでも4K対応モデルが成長をけん引した。Ultra HD Blu-ray再生対応モデルの販売台数は前年から倍増し、数量構成比でBDレコーダー全体の10％を占めた。また、年後半に登場した4Kコンテンツの録画が可能な4Kチューナー内蔵モデルは全体の2％を占め、 4K実用放送が開始された12月時点では6％に達した。

ヘッドホン/ヘッドセットは前年から堅調に推移。Bluetooth対応機が市場の押し上げに大きく貢献したとのことで、販売本数は前年から7割程度増加し、ヘッドホン/ヘッドセット全体に占める割合は3割を超えた。また、完全ワイヤレスイヤホンの販売本数は前年の3倍以上と大幅に伸長した。

■SIMフリースマホ需要は一服

携帯電話は前年比5％減の2,810万台。ここ2年微増傾向にあったスマートフォン（タブレット含む）の販売が前年比2％減の2,540万台と縮小に転じた。また、SIMフリースマートフォンの需要は一服したとのことで、スマートフォンに占める数量構成比は前年から1％ポイント縮小し7％になった。スマートフォンの大画面化は進展し、画面サイズが5.6インチ以上のモデルの数量構成比は、前年から25％ポイント拡大し33％となった。

パソコンは前年比11％増の1,270万台。縮小傾向が続くリテール市場は同7％減の290万台となった。

これについてGfKでは「スマートフォン等の情報機器の普及やパソコンの買い替えサイクルの長期化が影響した」と分析。一方、リセラー市場は同21％増の600万台となった。2020年のWindows 7のサポート終了がリプレース需要を喚起し、市場を大きく押し上げたとしている。

デジタルカメラは前年比13％減となり、300万台規模を下回った。数量構成比で65％を占めるコンパクトカメラは前年比11％減、35％を占めるレンズ交換式カメラは同17％減となった。

ただし、レンズ交換式に含まれるミラーレス一眼カメラは前年並みを維持。「複数のメーカーがフルサイズ搭載モデルを投入したことが需要の底上げにつながったとみられる」と解説している。高単価なフルサイズ搭載モデルの拡大により、ミラーレス一眼カメラの平均価格は前年から16％上昇し、金額前年比は16%増と大幅に伸長した。なお、交換レンズは前年比4％減の80万本弱となったが、ミラーレス一眼用は同9％増と伸長し、交換レンズ全体の42％を占めた。