デジタルガジェットを「正しく捨てる」ために知っておくべきこと

壊れた、汚れた、機能的に陳腐化した、とデジタルガジェットにさよならする理由はさまざま。しかし、そのままゴミ箱へポイしてはいけません。日本の法律および自治体が定めたルールに従い処分しましょう。

現在、日本には家電の廃棄処分に関連して「家電リサイクル法（特定家庭用機器再商品化法）」と「小型家電リサイクル法」という2つの法律が存在します。

前者の対象はエアコンとテレビ、冷蔵庫／冷凍庫、洗濯機／衣類乾燥機の4品目で、ざっくりいえば「ひと抱え以上ある家電」。後者の対象は家電リサイクル法の4品目を除いたほぼすべての家電、デジタルガジェットのほとんどがこちらに含まれます。

なお、家電リサイクル法では、対象4品目を製造したメーカーにリサイクルを義務づけることで、全国共通の処分方法を実現しています。

一方の小型家電リサイクル法では、市町村および認定事業者が対象品目の回収を行うことになっているため、いつ・どのように処分するかは、居住地域や認定事業者が提供するサービスによって決まります。

小型家電リサイクル法の認定事業者とは、対象品目の回収から処理、再資源化までを担う国（環境省/経済産業省）が認定した事業者を指します。

多くの家電販売店は、それら認定事業者から委託を受ける形で使用済み小型家電の回収を実施しています。提携する認定事業が異なれば引取基準やルールは微妙に異なるため、事前に確認してから処分をお願いしましょう。