オンキヨー、上場以来最高の営業利益。パイオニアAV事業とのシナジー効果やヘッドホンなど好調

オンキヨー(株)は、2017年3月期第3四半期(2016年4月1日〜2016年12月31日)の連結業績を発表。第3四半期としては2004年12月JASDAQ上場以来最高となる5億3,100万円の営業利益を計上し、第3四半期連結累計期間で営業黒字転換を実現。全セグメントにおいて第3四半期黒字を達成し、業績は確実な回復路線へ入ったとしている。

第3四半期連結累計期間の業績は、売上高が前年同期比59億4,800万円減収の412億4,900万円。一方、営業損益は、AV事業におけるパイオニアグループのホームAV事業との統合によるシナジー効果の実現や、円高ドル安による製品原価の低減、またデジタルライフ事業の伸長などにより、前年同期比29億5,000万円増益の5億3,100万円の営業利益となった。

経常損益は為替差損の発生などにより前年同期比20億9,000万円増益の7億4,500万円の経常損失。また、親会社株主に帰属する四半期純損失については前年同期比18億4,900万円増益の9億4,900万円となった。

同社では、AV事業において不採算製品の販売見直しや円高による海外売上高の目減りはあったものの、パイオニアグループのホームAV事業との統合によるさまざまなシナジー効果を実現することができたと本第3四半期の状況を説明。また、今後の重点セグメントと位置付けているデジタルライフ事業において、ヘッドホンやポータブルデジタルオーディオプレーヤー(DAP)などの販売がさらに伸長したという。

今年度の同社の業績は、第1四半期は赤字だが前年同期比で6億1,700万円の収益改善を実現し、第2四半期には四半期単独での黒字転換を達成。今回の第3四半期の業績により、年度累計での黒字化を達成した。通期において計画通り営業利益10億円を見込んでいるという。

AV事業では、北米においてオンキヨー製品ではAVアンプ「TX-SR353」やCDチェンジャー「DX-C390」などが、最大の家電量販店であるベストバイにおいて堅調な販売となり、パイオニア製品では「VSX-LX101」「VSX-LX301といったAVアンプの販売が好調だったとのこと。

また欧州では「X-CM56」などパイオニア製品のミニコンポが堅調な販売だった。しかし、不採算製品の販売を積極的に見直したことや円高による海外売上高の大幅な目減りにより前年同期比55億3,300万円減収の288億8,900万円となった。

一方、損益については、パイオニアグループのホームAV事業との統合によるさまざまなシナジー効果を実現することができたことや、不採算製品の販売見直し、円高ドル安による製品原価の低減などにより、前年同期比21億4,600万円増益となる18億円のセグメント利益となった。

ヘッドホンやDAPが含まれるデジタルライフ事業においては、「DP-X1A」「XDP-300R」の販売が伸長したほか、「SE-MJ553BT」「SE-MS5T」などのパイオニアブランドのヘッドホンおよび、「E700M」「E900M」「W800BT」などのオンキヨーブランドのイヤホンの販売が好調だったこと、さらにコードレス電話の新製品「TF-FD35シリーズ」が期待通りの販売だったことにより、売上は前年同期比9億2,800万円増収の68億6,000万円となった。

損益は、上記販売増加に加え電話機など戦略的コストダウンによる製品原価の低減により、前年同期比6億9,300万円増益の2億3,700万円のセグメント利益となった。

なお、今後のさらなる収益力改善に向けて、成長を続ける新たなモバイルオーディオ市場で販売を拡大するため、DAPをはじめとして、カスタムインイヤーモニター等のオンキヨーブランドやパイオニアブランドのヘッドホン、さらに人気アニメとのコラボレーションモデルヘッドホンについても販売強化に引き続き取り組んでいくと説明。

さらに今後を見据え、日常生活において重要な位置づけとなるスマートフォン等のモバイル端末の開発を推進するとともに、従来技術にアライアンスを通じて得た他社技術を融合させた次世代製品・サービスの開発を推進していくとしている。

OEM事業における売上高は、車載用スピーカーは堅調に推移したものの、パソコン用のマイクロスピーカーの受注が減少したことや、円高による海外向け売上高の目減りなどにより前年同期比13億4,300万円減収の54億9,900万円。

損益は、新素材の振動板を活用した次世代ヘッドホン用ドライバー開発への先行投資を行ったものの、中国内工場の集約に伴う生産効率の改善などが寄与した結果、前年同期比4,000万円増益となる8,500万円のセグメント損失になった。