ソニー、実質8期ぶりの最終黒字。エレキも5期ぶりに黒字

ソニーは、2015年度（2015年4月1日から2016年3月31日まで）の連結業績を発表。1,260億円の損失だった前年度に対し、今年度は1,478億円の純利益を計上。2012年度以来3期ぶりの黒字を確保した。

また、エレクトロニクス5分野においても5期ぶりの黒字化を達成。なお連結業績全体での純損益においては、2012年度は一時的な利益を約2,800億円計上して485億円の黒字を達成したものであったため、これを除くと実質的には2007年度以来8期ぶりの最終黒字ということになる。

こうした結果について、同社代表執行役 副社長 兼 CFOの吉田憲一郎氏は「ソニーのブランド商品が元気になってきたことがあるのではないか。プレステ、α、ブラビア、そしてXperiaも構造改革の影響を除けばいい数字だった」とコメント。

「努力がある程度形になってきたのではないかと思う」とし、これまでの“構造改革のフェーズ”から今後は“事業機会を捉えてチャレンジしていくフェーズ”になると言及。「昨年から平井を中心に長期的な戦略を経営陣で議論している。チャレンジの重要性を経営チームが共有できている」と述べた。

■テレビ事業は売上減も利益では前年超え

売上高は、前年度比1.3%減少し、8兆1,057億円。PS4ソフトが大幅な増収となったゲーム&ネットワークサービス（以下「G&NS」）分野や米ドルに対する円安の影響などがあった音楽分野において増収となったが、スマートフォンの販売台数が大幅に減少したモバイル・コミュニケーション（以下「MC」）分野において大幅な減収となったことなどによるもの。

営業利益は、前年度比2,256億円増加し、2,942億円。この大幅な増益は、MC分野、その他分野、G&NS分野、イメージング・プロダクツ&ソリューション（以下「IP&S」）分野、音楽分野及び、ホームエンタテインメント&サウンド（以下「HE&S」）分野での大幅な改善などによるもの。一方でデバイス分野、金融分野、映画分野においては損益が大幅に悪化した。

テレビなどが含まれるHE&S分野の売上高は、前年度比6.4%減少し、1兆1,590億円。液晶テレビの高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善及び為替の影響があったものの、液晶テレビの販売台数の減少及び市場縮小にともなう家庭用オーディオ・ビデオの販売台数の減少などにより、分野全体で減収となった。

営業利益は、前年度比265億円増加し、506億円。コストの米ドル建て比率が高いことによる米ドル高の損益に対する悪影響や前述の減収の影響などがあったが、主に、コスト削減及び製品ミックスの改善により、分野全体で大幅な増益となった。なお為替の悪影響は367億円。

テレビの売上高は前年度比4.5%減少し、7,978億円。高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善があったものの、収益構造の改善に向け売上規模を追わない戦略を徹底することにより液晶テレビの販売台数が減少したこと、及び為替の影響などによるものだという。

テレビの営業利益については、コストの米ドル建て比率が高いことによる米ドル高の損益に対する悪影響及び販売台数の減少の影響などがあったが、主に、コスト削減や製品ミックスの改善により、前年度比175億円増加し、258億円となった。

吉田氏は「テレビ事業はこの数年で高付加価値シフトとオペレーション力の向上で収益改善ができた」とコメント。なお、熊本を中心とした九州地方の地震による事業への影響については「BDレコーダーの一部で部品供給に支障が出る可能性がある。ただ、テレビの生産や販売には影響は軽微と見ている」とした。

■スマホ「構造改革は当初の目標以上の効果。'16年度は黒字目標」

スマートフォンなどのMC分野の売上高は、前年度比20.0%減少し、1兆1,275億円。スマートフォンの高付加価値モデルへの集中による製品ミックスの改善があったものの、売上規模を追わない戦略を徹底することにより、スマートフォンの販売台数が大幅に減少したため減収となった。