ソニー、テレビ事業が黒字転換 − 2013年1Q決算を発表

ソニーは、2013年度第一四半期決算を発表。売上高は前年同期比13.0%増加の1兆7,127億円、営業利益では前年同期比301億円増の364億円、四半期純損益では前年同期の246億円の損失に対し、35億円の利益と大幅に改善した。

増収は主に為替の好影響、金融ビジネス収入の増加、スマートフォンの販売台数の増加によるもの。営業利益の増加については、主にスマートフォンの売上が好調なモバイル・プロダクツ＆コミュケーション（MP＆C）分野での大幅な損益改善、金融分野での大幅増益、および為替の好影響によるもの。

■12四半期ぶりにテレビが黒字化

テレビなどが含まれるホームエンタテインメント＆サウンド（HE＆S）分野の売上高は、主に為替の好影響により、前年同期比9.3%増加となる2,752億円。営業損益においては、為替の好影響とテレビの大幅な損益改善によって、前年同期の100億円の損失に対して、34億円の利益を計上した。

なお、テレビについては、売上高は前年同期比18.2%増加の1,856億円。営業損益では液晶テレビの販売台数が前年同期に比べ大幅に減少したが、高付加価値モデルの導入による製品ミックスの改善および費用の削減などにより、前年同期の66億円の損失に対し、52億円の利益となった。

テレビ事業の黒字達成は、2010年第一四半期以来、12四半期ぶり。また、エレクトロニクス5分野でも2011年度第一四半期以来の黒字となった。テレビ黒字化の要因について、同社業務執行役員 SVP 広報センター長の神戸司郎氏は、固定費削減やパネルの調達の工夫など、2011年11月に発表したテレビ収益改善プランを着実に進めてきたこと、そして4Kを初めとする高付加価値商品戦略が功を奏したと説明。

なお、第2四半期以降については、中南米や中東など一部新興国の市況を慎重に見ており、年間の販売台数見通しを5月時点の1,600万台から1,500万台に下方修正する。「この販売台数減などがあるものの引き続きコスト削減などを行い、年間での黒字化を目指す」と述べた。