PCでネット動画を見る人は5割超え、携帯/スマホでも2割超 − 電通総研が調査

電通総研と東大橋元研究室の共同研究組織「オーディエンス・インサイト研究所」は、パソコンでネット動画を見る人が5割を超えることなど、動画コンテンツに対する関わりや志向性に関する調査の結果を発表した。

調査は10代から60代までそれぞれ100名ずつ（各年代とも男女50名ずつ）の東京在住者合計600人を対象に実施。調査員による訪問留置式調査を行った。

動画投稿共有サイト、放送局による番組のオンデマンドサービスなど、なんらかの動画コンテンツをネット経由で視聴している割合は、全体では｢よく見る｣と｢たまに見る｣合計で5割超。特に10代においては、8割もがPCのネット動画を見る時代となっていることがわかった。

また、携帯電話やスマートフォン等のモバイル環境においても2割を超える人がネット動画を見ることがあることがわかった。特にその傾向は20代において高く、46.0%が見るという結果だった。

一方、パッケージソフトに対しては「気に入ったテレビドラマや映画は、市販のDVDソフトで購入して揃えたい（コレクションとして所蔵したい）と思う」という項目において、「そう思う」と答えた人の割合が30 代で43.0%と最も高く、次いで10 代・20 代の若年層でも高いという結果となった。ここから、コンテンツを実物として購入し手元に揃えて鑑賞したいという「コレクション志向」は、今でも健在であることがわかったとしている。

また、動画コンテンツにおいては近年、元々ひとつだったコンテンツを5分や10分などの短いコマ切れのパートに分割して提供する形式も現れている。こうした方式については10代から30代で4割以上がそれを魅力的であると回答したという。

そのほか、動画のジャンルとその効果的な配信経路についても考察すべく、今回は「政治をテーマとしたコンテンツ」に着目して分析。パソコンに慣れ親しんで育ってきた若年世代に注目すべく10代から30代までの300名を抽出して調べたところ、1日のPCインターネット利用分数が長いグループほど、政治問題・政治ニュースに関心を持つ人の割合が高くなるという結果が出た。

このことから、「政治関連コンテンツとPCネット配信の間には親和性があり、PCネット経由で配信することにより、政治への問題意識の高い層へコンテンツが到達する可能性が高まるのではないかと考えられる」とも報告している。