ソニー、環境対策説明会を開催 − BRAVIAやハンディカムで廃材利用を推進

ソニー（株）は本日、環境活動に関する説明会を開催。ソニーグループ全体の企業活動に関わる、エネルギーや資源の削減、製品の低消費電力化、廃棄物の循環利用など、環境に関する取り組みを詳しく紹介した。

説明会の冒頭、同社社長の中鉢良治氏は「これまで環境に対する取り組みをいくつも行ってきたが、情報の発信が十分でなかった」とし、今後は環境対策に関するアナウンスを積極的に行うと説明した。

中鉢社長は、今後環境に関する取り組みとして、「工場・オフィス」「製品」「研究開発」「コミュニケーション」の4つに重点を置くと説明。工場・オフィスに関しては、再生可能なエネルギーの積極利用を行うほか、資源に関しても“Reduce”“Reuse”“Recycle”の「3R」を進めるとした。

具体的な取り組みについては、同社環境担当VPの田谷義宏氏が説明。同氏は「ソニーは自らの企業活動が環境に負荷を与えていることを認識している」という前提を紹介した後、企業活動に投入するエネルギーや資源を削減するのはもちろん、排出する廃棄物の削減と循環利用を推進していくという基本戦略を示した。同時に、製品についても省エネ化を進めていく。

エネルギー削減のための取り組みでは、「2010年度までにCO₂排出削減貢献量を4倍にする」という目標を掲げ、工場・オフィスで使用するエネルギーを徹底的に削減。同時に、風力や太陽光、バイオマス発電などの再生可能エネルギーを証書化した「グリーン電力」を契約することで、削減しきれない電力を、再生可能なエネルギーへ置換する取り組みを行っている。なお、国内のグリーン電力証書の契約実績では、ソニーが全体の33.5％を占め、これまでCO₂換算で1万3,760トンの排出削減に貢献したという。

ヨーロッパでは、再生可能エネルギーの導入はさらに進んでおり、同地域でのソニーの全電力使用量の約41％に、再生可能エネルギーを導入しているという。また、9つの事業所すべてが100％再生可能エネルギーで稼働している。

なお同社では、このグリーン電力を、携帯電話やパソコンから購入できるサービスも開始した。同社の「ソニーポイント」を利用し、風力なら1kWh=11円、太陽光なら1kWh=13円で購入できる。

田谷氏は続いて、資源循環の推進について説明。同社が今年11月に設立した専門組織「資源循環室」で、グループ内のプラスチックや紙、金属類などの資源循環を促進していることを紹介した。

ポリカーボネートの再生では、廃棄されたCDを粉砕し、塗膜の剥離を行った後、同社が開発した新型難燃材を用い、樹脂メーカーが再生ポリカーボネートを生産。これをBRAVIAの内部パーツやロケフリHome HDのトップカバー、ハンディカムのフロントパネル部などに使用している。さらに来年には、BRAVIAへの自社循環材の活用を本格化させ、春モデルから再生ポリスチレンをプラスチック部品に採用する。この再生ポリスチレンは同社製ブラウン管テレビからリサイクルしたもので、難燃性のポリスチレンを本格的に自社循環するのは同社が初めてだという。


さらに、部品梱包用発泡スチロールをリサイクルし、BRAVIAのブラケットや背面カバーに採用する試みも、同じく来年の春モデルからスタート。今後、ホームシアターシステムやシステムステレオ、VHSカセットのシェル部などにも再生ポリスチレンの循環を拡大させていく。

（Phile-web編集部）