地デジテレビ選択の決め手は「価格」がダントツ−総務省が調査結果発表

総務省は、地上デジタルテレビに関する浸透度調査を行い、結果を発表した。サンプル数は3,965で、調査は（株）ビデオリサーチに委託した。

まず地上デジタル放送の認知度では、地上デジタル放送を「知っている」と答えた回答者が78.4％にのぼり、県庁所在地での開始時期についても、「知っている」「だいたいの時期は知っている」を合わせると、45％程度の回答者が認知しているという結果になった。

地上デジタルについての感想では、「画質・音質がよくなるのでよい」が60.9％、「データ放送による多彩な情報が見られるのでよい」が48.6％と、肯定的な意見が多数を占めた。

反面、アナログテレビ放送の停波については、「知らない」という回答が32.8％とかなり多く、認知していた回答者でも、時期について正確に2011年と答えられたのは9.2％と少なかった。

地上デジタル放送対応受信機の世帯普及率は8.5％。購入動機として多かったのは、「ハイビジョン放送を見たかったから」が36.7％、「買い換え時期だったから」が36.8％、「薄型テレビが欲しかったから」が22.7％など。特にハイビジョン放送に対する期待が大きいことがわかる。

地上デジタル放送の受信機購入を予定しているのはおよそ70％で、購入の際に重視するポイントは、「価格が安いこと」が78.1％とダントツ。続いて「画質・音質が良いこと」が50.1％、「操作性が良いこと」が45.3％、「信頼できるメーカーであること」が36.4％と続く。

「地上デジタル放送に期待すること」という質問では、「画質や音質がよい番組の視聴」が65.8％ともっとも高いが、「地域情報や災害情報」が50.6％、「データ放送でのニュースや天気予報」が44.5％と続き、家庭での情報端末としての役割を地上デジタル放送に期待していることが窺える。

（Phile-web編集部）