ソニーは、2017年度第2四半期の連結業績を発表。半導体やプレイステーションビジネスなどが好調で大幅な増益を達成し、四半期純利益は前年同期比1,260億円の大幅増加となる1,309億円を計上した。

売上高は前年同期比22.1％増加となる2兆625億円で、営業利益は前年同期比1,585億円増加の2,042億円。主に半導体分野やゲーム＆ネットワークサービス（以下「G＆NS」）分野ならびに、その他分野の損益改善によって大幅な増収増益となった。そして四半期純損益では上記のように1,309億円の純利益を達成した。

なお前年同期の営業利益には、半導体分野において、モバイル機器向けの一部のイメージセンサーの在庫に関する評価減94億円、および熊本地震に関連する費用（純額）12億円が計上されていた。また、電池事業の譲渡にともなう減損328億円がその他分野に計上されていた。

また構造改革費用（純額）は、主に前年同期には前述の電池事業の譲渡にともなう減損の影響があったことにより、前年同期に比べ310億円減少し、16億円となった。

テレビ事業などが含まれるホームエンタテインメント＆サウンド（HE＆S）分野の売上高は前年同期比28.1％増加し、3,009億円。主にテレビの高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善および為替の影響によって大幅な増収となった。

同分野の営業利益は、前年同期比68億円増加となる244億円。主要部品の価格の上昇及びマーケティング費用の増加があったものの、前述の増収及び為替の好影響により分野全体で大幅な増益となったという。

G＆NS分野の売上高は、前年同期比35.4％増加し、4,332億円。この大幅な増収は、ネットワークを通じた販売を含むプレイステーション 4（PS4）のソフトウェアの増収、為替の影響、ならびにPS4ハードウェアの増収などによるもの。この大幅増収を受け、営業利益は前年同期比358億円増加の548億円となった。

半導体分野の売上高は、前年同期比17.9％増の2,284億円。営業損益は前年同期が42億円の損失だったのに対し、当四半期は494億円の利益を計上した。モバイル機器向けイメージセンサーの販売数量が大幅に増加したことに加え、前年同期には熊本地震の影響によるイメージセンサーの生産の減少があったことなどにより増収となった。一方、事業規模を縮小したカメラモジュール事業は前年同期に比べ大幅な減収となった。

スマートフォン事業が含まれるモバイル・コミュニケーション（MC）分野の売上高は、ほぼ前年同期並みの1,720億円。これは、スマートフォンの販売台数が減少したものの、為替の影響や固定通信事業の増収などによるもの。

一方で同分野の営業損益は、前年同期の37億円の利益に対し、当四半期は25億円の損失。スマートフォンの販売地域ミックスの変化、主要部品の価格の上昇、及びコストの米ドル建て比率が高いことによる米ドル高の悪影響などを受けて損益が悪化した。

カメラ事業などが含まれるイメージング・プロダクツ＆ソリューション（IP＆S）分野は、売上高が前年同期比15.8％増の1,567億円で、営業利益が前年同期比40億円増の189億円。

そのほか映画分野は、「スパイダーマン：ホームカミング」の劇場興行収入が全世界で好調だったことで前年同期比27.0％増となる売上高2,440億円と大幅増収。

音楽分野でも、ストリーミング配信売上が継続して増加したこと、映像メディア・プラットフォーム事業において、モバイル機器向けゲームアプリケーション「Fate/Grand Order」が引き続き好調だったなどで、大幅な増収となった。

これらの結果を受け、ソニーは2017年通期見通しを上方修正。8月の発表時点から、売上高を2.4％増の8兆5,000億円に、営業利益を1,300億円増の6,300億円に、純利益を1,250億円増の3,800億円に上方修正した。

2017年度の連結売上高は、下半期の前提為替レートを円安に見直したこと、ならびに音楽分野及びHE＆S分野などで増収を見込むことから、8月時点の見通しを上回る見込み。

連結営業利益については、上記の前提為替レート見直しの影響、8月時点のその他/全社（共通）及びセグメント間取引消去の見通しに含まれていた様々なリスクが縮小したこと、ならびに半導体分野、音楽分野及びHE＆S分野での増益を見込むことなどから、8月時点の見通しを上回る見込みだという。