日本企業93%が2026年にAI投資増、すでにAIはビジネス貢献の段階へ。「Lenovo Tech World Japan 2026」開催

レノボ・ジャパンは、同社の最新ソリューションを展示する「Lenovo Tech World Japan 2026」を開催。ThinkPadシリーズなどの同社AI PCをはじめ、モトローラのスマートフォン、産業用PCのThinkEdgeシリーズ、水冷技術「Lenovo Neptune」搭載サーバーなどのソリューションが多数展示された。

開幕に先立って実施されたメディア向け説明会では、本イベントは「いまのレノボ・グループの立ち位置、最新の技術、市場の動向、CIOの考え方を共有することで、ユーザーやパートナーの方々と未来を切り拓いていくか」を考えていくものだと、同社代表取締役社長 檜山太郎氏は説明した。

開催に合わせて、世界3120名（日本は150人）のCIOに調査を行った「CIO Playbook 2026」を公開。2026年に「AIはビジネス・収益の中心的存在に」なると檜山氏は述べており、すでにAIは「検証している段階から実際にビジネスに貢献している段階」だと説明した。

調査結果でも、日本企業の68％がすでにAIを試験導入しているなか、AI投資からプラス効果が得られていると83％が回答したことがわかったという。また、93％の日本企業が2026年にAI投資を15％増やす予定とのこと。

また檜山氏は、トレーニング（Training）と推論（Inferencing）について言及。今後、これまでのデータセンターやサーバー中心だったものから、ワークステーションやオンプレミスに移行していくと述べた。具体的には、いま機械学習に投資されている数字が、2030年までに全体の75％が推論に移っていく見込みがあるそうだ。いまクラウドにあるものがオンプレミスに戻っていく流れを予想しており、そこを見据えて「オンプレミスのAI推論」を強化していきたいとした。

その実例となるのが、NVIDIAのGB10を搭載する “手のひらサイズのスパコン”「GaiXer ThinkStation」。すでに藤田病院で導入が行われ、FIXERのソフトウェア技術を組み合わせることで、保険申請に必要な退院証明書の発行を自動化させたとのこと。デジタルカルテ、手書き資料、薬の情報など、病院内に点在したデータをAIに用いることで、3か月で先生と看護師の1000時間を削減できたという。今後は、製造、法務、クリエイターの領域にも拡大していきたいとのこと。

推論が強化されていくことで、個人では「1日を通して見るもの・聞くものがデータ化されていく」と檜山氏は話し、開発中のカメラ型デバイス「Project Maxwell by Motorola 312 Labs」を紹介した。また、最後に檜山氏は「我々が進んでいるところは確かに技術を持って新しい領域を切り拓いているところ。けれども、それをやるのは我々だけではできない。社会、市場、それを使うユーザーといっしょに作っていかなければならない」と述べた。

またレノボは、FIFAの公式テクノロジーパートナーとして、今年開催のFIFA World Cup 2026に向けて準備している。レノボ バイスプレジデント兼ソリューション＆サービスグループ 最高マーケティング責任者 デビッド・ラビン氏は、FIFAとの取り組みについて、「ファン」「チームと選手」「放送」「イベント」という観点で注力していると説明する。

たとえば、デバイスがライブイベント中にしっかり動くようにAIを使って一元化されたサポートを提供したり、AI主導のヘルスモニタリングを提供したり、リアルタイムでのインシデントのアラートの提供を実現しているという。ファンに向けては、好きなスポーツのセレブとの没入型体験を実現した、GPUを搭載したホログラムブースも提供するとのこと。

チケットから選手のデータまでもレノボのソリューションによって管理する。サイバーセキュリティも注力しているとのことで、ポケットからクラウドまで会場のITを保護していくとのこと。ゲームハイライト、ビデオ形式、プレーヤー、SNS投稿、投稿データといった様々なデータを簡単に引き出すことができるよう、フットボールAIプロというチャットボットも開発したそうだ。

同社がスポーツに投資する理由として、ラビン氏は「レノボとして成長できるAIプラットフォームをどのように構築すればいいのかを学べる」は語る。FIFAのような大規模なイベントでは、障害を起こすことが許されない。「そういった環境でやることができれば、どのようなユーザーの環境にも耐えられる」とラビン氏はアピールした。