ソニー（株）は、2016年度の連結業績を公開した。売上高は7兆6,033億円、営業利益は2,887億円と、どちらも前年度に比べて微減。純利益は733億円と、前年度比でおよそ半減した。

セグメント別では、ゲームや音楽、金融分野が増収増益となったものの、モバイル・コミュニケーションの売上げが大幅に下がった。映画分野は減損の影響で805億円の営業赤字となった。

なお、エレクトロニクス6分野すべてで黒字化を達成。これは1997年度以来16年ぶりのことで、「黒字化に一定の成果が上がってきていると認識している」（発表会で説明にあたった吉田憲一郎副社長兼CFO）とした。

またイメージングプロダクツ分野も減収減益だった。半導体分野は増収となったが、78億円の営業赤字を出すなど不調だった。イメージングプロダクツ分野と半導体分野については、熊本地震の影響が大きかった。

ホームエンタテインメント＆サウンド分野は、売上げが1兆390億円と前年度比で10.4％減ったが、営業利益は585億円と、前年度の506億円を上回った。

なお同分野に含まれるテレビ事業について、吉田氏は「以前より収益性が大幅に向上し、安定的に収益をとれるようになってきている」とも述べた。

ホームエンタテインメント＆サウンド以外の各分野において、ゲームでは「PS VR」や「PS4 PRO」の販売が順調に推移していると説明。PS4は発売から3年が経ち本体の販売台数は落ち着いてきているものの、「強力なソフトの発売が予定されており、プラットフォームとしての収穫期を迎えている」（吉田氏）とした。

そのほか音楽分野ではスマートフォン向けゲーム「Fate/Grand Order」が好調だった映像メディアプラットフォームの増収と、ストリーミング配信売上増加による音楽制作の増収が分野全体の増収要因だったとのこと。また、モバイル・コミュニケーション分野では2014年度に2,176億円の赤字だったところから、2016年度は102億円の利益にまで回復したことも改めて紹介した。

2017年度の業績見通しは、一転して増収増益となっている。売上高は8兆円、営業利益は5,000億円。純利益も2,550億円と予想している。特に半導体と映画がともに大幅増益となるとの見通しで、半導体は1,278億円の増益、映画は1,195億円の増益を見込む。

なおホームエンタテインメント＆サウンド分野の2017年度見通しについても、高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善によって増収を見込み、営業利益もほぼ2016年度並みになるとしている。

イメージングプロダクツ分野では、カメラの高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善などによって増収増益を見込む。「市場全体は縮小しているが、独自センサーの強みを活かして、特にフルフレームについて新機種を出して伸長を図っており、非常に好評を頂いている」と吉田氏はコメント。「今後の市場縮小は避けられないだろうが、プロカメラマンに使ってもらえるような施策をしっかりやっていきたい。レンズラインナップの拡充もしっかりやっていきたい」とし、「（CEOの）平井がカメラオタクなので、その面もプラスに影響すると思っている」とも続けた。

なおイメージセンサー事業については、モバイルに加えて、AVや監視用カメラでも伸びると見ていると説明。「ミッドからハイエンドの伸びが大きくなっており、デュアルカメラ化や、自撮り用でフロントカメラの高機能化が進んでいるのも追い風になっている」とした。

2017年度は以前策定した中期経営計画の最終年度にあたるが、「目標は達成可能だと考えている」（吉田氏）とコメント。ただし、一連の分社化が完了して各事業が組織として自立したことを改めて紹介する一方で、「自立した各事情が、事業計画を相応に高いレベルで策定したこともあり、単純に各計画の目標値を合計するのでなく、約400億円のリスクバッファーを見込んでいる」とした。