ジャパンディスプレイは23日、同社が持つ静電容量型タッチ技術を応用した透明なガラス指紋センサーを開発、今年中に量産を開始すると発表した。

同日行われた発表会では、同社執行役員でディスプレイソリューションズカンパニーの社長を務める湯田克久氏、チーフマーケティングオフィサーの伊藤嘉明氏が登壇。センサーの詳細や今後の見通しなどについて語った。

今回開発したガラス指紋センサーは、同社が手がけるスマートフォン用の静電容量型タッチパネルの技術を応用し、指紋の凹凸を検出するもの。従来のシリコン製光学式センサーと同程度の感度を持ちながらより薄く、柔軟なため曲面にもある程度対応。さらにセンサーそれ自体が透明なため、ディスプレイやバックライトの上にかぶせるといった使い方も可能となる。価格に関しても、シリコン製センサーに比べて高額になることは無いという。

湯田氏は具体例として、認証成功と共にディスプレイが発光する指紋センサー、曲面デザインが多いドアノブへの搭載、割れにくさを活かしてIDカードに内蔵するといった用途を紹介。また将来的には同社が開発するフレキシブル基板と組み合わせ、より複雑な曲面にも対応し、製品デザインの自由度をさらに向上させられるとした。

2018年内には量産／販売を開始するが、スマートフォン向けディスプレイへの搭載は現時点では未定。ただし、技術的には可能であるという。

同社は昨年10月、3つの事業ごとにカンパニーを分けるカンパニー製を導入。スマートフォン等を扱うモバイルカンパニー、車載インダストリアルカンパニー、そして湯田氏が社長を務めるディスプレイソリューションズカンパニーの3つに事業分門を分割している。

ディスプレイソリューションズカンパニーは、従来よりデジタルカメラのディスプレイやウェアラブル機器用の液晶の製造を手がけており、今回開発した指紋センサーによりセンサー分野へも参入。事業全体に占める割合はデジカメ、ウェアラブル向け製品が多いものの、今後新規事業の割合を増やしていくという。

また、湯田氏は現在の電子産業を取り巻く重要ワードとして、5G、IoT、AI、VR/AR、自動運転、スマートシティの6つを上げ、ディスプレイソリューションズカンパニーはスマホ、車載を除くさまざまな分野から製品開発を進めていくと説明。カンパニー制のメリットである決断の速さ、オペレーションの小ささを活かし、新規事業を素早く立ち上げていくとした。

さらに今後の方針として、「ディスプレイの製造だけに固執せず、センサー事業やディスプレイを含めたソリューションの提案を行っていく」とし、ディスプレイソリューションズカンパニーの事業規模を2020年までに売上1,000億規模まで拡大することを目標に設定した。

また伊藤氏は同社のディスプレイ関連技術を単に製品として販売するだけではなく、VRや自動運転などIoTデバイスにおける重要なインターフェースとして発展させ、昨年10月の発表会でキーワードとして提示した「モノ作りだけではないコト作り」を推進していくとした。