ディスプレイサーチ、12年2Qのテレビ出荷状況と薄型テレビのブランド別シェアを発表

米ディスプレイサーチは、2012年第2四半期のグローバル市場におけるテレビ商品の出荷状況と、および薄型テレビ製品のブランド別シェアに関する調査結果を発表した。

調査によれば、テレビ商品全体の出荷台数は51,635万台で、対前年比では2％のマイナスとなった。11年第4四半期から始まった出荷台数の減少傾向が今年もまだ継続しており、世界的な経済環境の悪化と、商品の価格下落が消費者需要の伸び悩みに影響していると、同所は見解を示している。

同期に最もテレビ商品の出荷が伸び悩んだのは日本市場だが、先進国全体では前年比23％のダウン。成長を続けていた新興途上国についても、3％の出荷増に留まったという。なお、中国市場においては6％の出荷増となり、本年第1四半期の落ち込みから回復をみせた。

液晶テレビの出荷については徐々に減少傾向にあるものの、40インチを超える大型画面サイズの製品は成長を記録しており、第2四半期の出荷は前年比15％の増加となっている。またLEDバックライト、倍速駆動対応、3Dなど高付加価値商品も好調だ。一方でPDPの出荷は6四半期連続で、20％近く減少を続けている。

薄型テレビのブランド別シェアではSamsungが12年第2四半期に28.5％を記録し、トップに立つ。対前年比でも18％の成長となる。ソニー、パナソニック、シャープといった日本ブランドは国内での需要減に影響を受けて、収益の面でも伸び悩んだ。一方グローバルマーケットでは、中国のブランドが韓国勢を凌ぐ勢いで収益を伸ばしているという。