テレビ全体でも「地デジ化特需前の水準に近づく」

2018年の4Kテレビ需要は518万台 − JEITAがAV/IT機器の需要動向レポート発表

ファイル・ウェブ編集部
2014年02月18日
(社)電子情報技術産業協会(JEITA)は、AV機器およびIT機器の需要動向に関する調査を実施し、その調査結果をまとめた「AV&IT機器世界需要動向〜2018年までの展望」を発行。テレビに関する調査結果など一部データを公開した。

フラットパネルテレビの世界需要は2013年に2億1,610万台。2018年には2億6,501万台になると見込む。日本では、2011年までの家電エコポイント制度による購入支援や地デジ完全移行に伴う買い替え・買い増し需要の反動を2012年単年で吸収できず、2013年は538万台と低い水準だった。


今後は、デジタルテレビを早期に購入したユーザーの買い替えや2020年東京五輪・パラリンピックに向けての需要増、ならびに2015年3月末に控えるケーブルテレビ事業者によるデジアナ変換サービス終了に伴う需要増加が期待されることから、2018年には804万台と、地デジ化特需前の水準に近づくと見込んでいる。

また、2014年中に4Kの試験放送が計画されており、2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて4K放送が拡充されるとみられることから、4K対応テレビの国内需要は、2013年の27万台から、2018年には518万台に達すると見込んでいるという。

そのほか、タブレット端末の2013年の国内需要については、製品ラインナップの拡充などにより、619万台となった。今後は、教育・医療現場などにおける導入によって2016年移行に法人向けでさらに普及が進み、2018年の需要は1,124万台になると見込んでいる。

また、パソコンについては、2013年の国内需要は1,547万台。2014年4月のWindows XPサポート終了を控え、企業のWindows 7へのリプレース需要が中心だったという。今後の需要予測については、スマートフォンやタブレット端末台頭の影響は限定的で、使い分け、連動により利便性が高まるため、今後も需要創出の面において創造効果が期待でき、共存していく見通しだと説明。これらによって2014年から2018年は1,500万台前後の需要で推移すると見ているとした。

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