ソニー、テレビ事業が11年ぶりに通期黒字を達成

ソニーは、2014年度の連結業績を発表。売上高は、前年度比5.8%増加の8兆2,159億円、営業利益は、前年度比421億円増加し、685億円となった。最終損益では1,260億円の純損失(赤字)を計上したが、前年度に比べ損失額を24億円縮小した。なお、テレビ事業は83億円の利益を計上し、11年ぶりに通期黒字を達成した。

■PS4やイメージセンサー好調で増収/モバイルでは1,760億円の減損計上で損益悪化

増収は、主に、為替の影響、PS4が好調なゲーム&ネットワークサービス分野の大幅な増収、イメージセンサーが好調なデバイス分野の大幅な増収によるもの。一方、主にPC事業を収束したことによりその他分野の売上高は大幅に減少した。

営業利益は、前年度比421億円増加し、685億円。この大幅な増益は、主に、デバイス分野、G&NS分野、ならびにホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)分野の大幅な損益改善によるもの。一方、モバイル・コミュニケーション(MC)分野では営業権の減損1,760億円を計上したことなどにより、大幅に損益が悪化した。

なお当年度の営業利益には、全社(共通)及びセグメント間取引消去に含まれる御殿山テクノロジーセンターの土地及び建物の一部売却にともなう売却益148億円、ならびにG&NS分野におけるPS VitaやPS TV用の部品に対する評価減112億円が含まれている。また、前年度の営業利益には、デバイス分野における電池事業の長期性資産の減損321億円、ならびに日本及び米国以外のディスク製造事業の長期性資産及びディスク製造事業全体の営業権の減損256億円、PC事業の長期性資産の減損128億円、ならびにエムスリー(株)株式の一部売却にともなう売却益128億円がその他分野に計上されていた。

当年度の構造改革費用(純額)は、前年度に比べ174億円増加し、980億円。また、PC事業収束にともなう費用は、前年度に比べ187億円減少し、396億円(うち、構造改革費用は196億円)になった。

■テレビ事業が11年ぶりに通期黒字を達成

テレビなどが含まれるHE&S分野の売上高は、前年度比3.3%増加し、1兆2,073億円。オーディオ・ビデオは減収となったが、主に、為替の影響及びテレビの増収により、分野全体で増収となった。液晶テレビの販売台数は、中南米と中国において大幅に減少したが、北米、日本及び欧州において大幅に増加し、全体で増加した。