ソニー、'14年上半期はモバイル分野減損で最終赤字1,901億円

ソニー（株）は、平成27年3月期第2四半期累計期間（2014年4月1日〜9月30日）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比6.5%増の3兆7,114億円となったものの、営業損益は157億円の損失、税引前損益は215億円の損失とし、2014年度上半期は最終赤字1,901億円となった。

■モバイル大幅悪化もテレビ事業は黒字計上

2Q単体では、売上高が前年比7.2%増の1兆9,015億円になった。この増収について同社は、主にPS4の貢献があったゲーム＆ネットワークサービス（G＆NS）分野で大幅な増収があり、さらにイメージセンサーが好調なデバイス分野の大幅な増収ならびに為替の好影響によるものと分析。なお、主にPC事業収束に伴い、その他分野の売上高は大幅に減少した。

一方で営業損益は、前年同期139億円の利益に対して今期は856億円の損失を計上。これは、主にモバイル・コミュニケーション（MC）分野において営業権の減損1,760億円を計上したことによる。

なおMC分野単体の売上高は、日本単体では減収となったものの、為替の好影響などにより前年同期比1.2%の3,084億円を確保した。営業損益は、上述の通り営業権の減損1,760億円を計上したことなどにより1,720億円の損失となった。

また、テレビ事業を含むホームエンタテインメント＆サウンド（HE&S）分野では、売上高が前年同期比7%増の2,824億円となった。これは主に、液晶テレビの販売台数が中南米地域に於いて大幅に減少したものの、欧州、北米、アジア・太平洋地域において大幅拡大したことによるという。テレビ事業単体では、売上高が前年同期比14.7%増の1,997億円となった。

さらにHE&S分野の営業損益は、前年同期121億円の損失から今期は80億円の利益を計上。この大幅な損益改善は、液晶テレビ市場において平均販売価格の下落があるものの、主にコスト削減および高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善によるものとしている。

なお、2014年度通期の連結業績予想については変更はなく、前回発表数値を据え置いている。ただしMC分野と映画分野を下方修正し、G&NS分野、イメージング・プロダクツ＆ソリューション（IP＆S）分野、デバイス分野を上方修正する。

■テレビ事業は2003年以来の2四半期連続黒字を達成

セグメント別の状況をさらに詳しくみると、HE&Sの営業損益は121億円の損失だった前年同期に対して80億円の利益を計上。液晶テレビにおいて平均販売価格の下落があるものの、主にコスト削減および高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善によって利益を確保した。