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サブスクリプションで提供

パイオニア、事故やあおられ時に緊急通報できる「通信ドライブレコーダー」

2020/09/30 編集部:押野 由宇
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パイオニア株式会社は、国内市販市場初となる緊急通報が可能な “通信ドライブレコーダー” 「ドライブレコーダー+」を発表した。一般発売は11月中旬を予定。9月30日から10月30日にかけて、Makuakeでの先行販売を開始する。

1カメラタイプ「TMX-DM04-CS」

消費者向けとして初のサブスクリプション形式で提供。料金設定は1カメラタイプ「TMX-DM04-CS」が1,980円/月、2カメラタイプ「TMX-DM04-CS-FRC」が2,480円/月(ともに税抜)となる。ほか、初期登録手数料として2,000円(税抜)が必要。またJAF会員特典として、1カメラタイプでは3,000円分、2カメラタイプでは5,000円分のAmazonギフト券がプレゼントされる。Makuakeでは1カメラモデルのみ、通信サービス利用料1年分込で21,800円〜(税抜)にて提供する。

2カメラタイプ「TMX-DM04-CS-FRC」

あおり運転による事故が社会問題化されている背景をもとに、ドライブレコーダー+では、株式会社日本緊急通報サービスの「HELPNET」サービスを利用した警察・消防への迅速な通報、一般社団法人 日本自動車連盟(JAF)のロードサービスに連携する緊急通報機能を搭載する。

事故時や車両トラブル時には、手動でHELPNETのオペレーションサービスへ通報でき、オペレーターが状況を判断し、警察、消防、JAFなどへの連絡を行ってくれる。また通報と同時に車両方法や位置情報が自動送信され、馴染みのない土地でも適切なサポートが受けられる。ドライブレコーダーにマイクを内蔵し、ハンズフリーでオペレーターとの通話が可能。また、エアバックが開くような強い衝撃を感知した場合には、自動での緊急通報が行われる。

緊急通報のイメージ

緊急通報と同時に、家族へも登録されたLINEやメールアドレスで自動で連絡が行われるため、緊急事態における家族による安否確認などもスムーズで、より安心してクルマに乗れる環境が実現できる。

さらに事故リスクをAIが事前予測。全国60万以上の事故リスク地点、13年を超えるプローブデータを活用した安全運転支援システム「Intelligent Pilot」を搭載し、時間帯や天候、事故が起きやすい地点か、ドライバーの運転傾向などから事故を予測。約800のメッセージで注意喚起する。

ドライブレコーダーとしての機能も充実。ドライバーが意図せずあおり加害者となることを防止する「あおりみなされ予防機能」をドライブレコーダーとして初搭載した。ほか、衝撃検知機能や急加速/減速、急ハンドルといった危険挙動警告などのドライブサポート機能、2.4インチの液晶タッチパネルや大型スピーカー、複数のマイクなど走行中の緊急通報でもクリアな会話が可能なインターフェースを採用している。

撮影素子は200万画素CMOSセンサーで、フルHDでの記録が可能。フレームレートは最大23fps。Gセンサーとして3軸Gセンサーを内蔵する。記録媒体はmicroSDカード。

パイオニア株式会社 モビリティサービスカンパニーCEOの相木孝仁氏は、本製品の投入について「2019年、あおり運転摘発数は15,065件と、死亡事故の5倍にのぼる。調査ではあおり運転への不安は39%と高く、表面化していないケースも多いと考えられることから、あおり運転対策は安心安全な交通の大きな課題になっている。交通トラブル対策としてのドライブレコーダーへの期待も、あおられ時の警察通報機能が63%と高い。これを受け、緊急通報が可能な通信ドライブレコーダーを発表した」と説明する。

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