テレビは台数減も製品ミックス改善で増益

ソニー、2Q好調で通期営業利益を2,000億増の8,700億円へ上方修正

編集部:小野佳希
2018年10月30日
ソニーは、2018年度第2四半期の連結業績を発表。ゲームや金融分野が好調で売上高で前年同期比1,202億円増となったほか、営業利益も前年同期比353億円の増益となり、四半期純損益では前年同期比421億円増となる1,730億円の純利益を計上した。これを受け、通期見通しも上方修正した。


第2四半期決算は、売上高2兆1,828億円で、営業利益2,395億円と前年同期比で増収増益。上述したように1,730億円の純利益を計上した。売上高ではゲーム&ネットワークサービス(G&NS)分野と金融分野の大幅増収が貢献し、営業利益ではG&NS分野と映画分野の大幅増益が寄与したという。

これらをふまえて、2018年通期の連結業績見通しを7月発表時点から上方修正。売上高は8兆7,000億円(1,000億円増)、営業利益は8,700億円(2,000億円増)、純利益は7,050億円(2,050億円増)へと上方修正した。なお通期見通しは7月時点で4月での発表から上方修正しており、今回その見通しをさらに上方修正した格好となる。

分野別に見ると、まず第2四半期増収増益の大きな要因となったG&NS分野において、ゲームソフトの売上が好調で、売上高1,169億円(前年同期比27%増)、営業利益359億円と大幅な増収増益。PS4販売台数も予想より上回る見込みであることや、PS Plusが好調であることなどから、本分野での通期見通しも上方修正する。

なお、モバイル機器向けゲームアプリ「Fate/Grand Order」の売上なども計上する音楽分野は減収減益。ストリーミング配信売上は増加したが、音楽制作の減収などがあったという。一方で、「Fate/Grand Order」が引き続き好調であることや、EMIの連結子会社化の影響などから通期見通しは上方修正する。

テレビを始めとするオーディオビジュアル機器を含むホームエンタテインメント&サウンド分野は、規模を追わない収益性重視の経営を行っていることで、テレビの販売数量減があり、前年同期比260億円の減収となったが、高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善などによって1億円の増益となった。通期見通しは7月時点から変更しない。

デジタルカメラを含むイメージング・プロダクツ&ソリューション分野は、販売台数は減少したものの、高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善によって売上高で前年同期比72億円増、営業利益で29億円増の増収増益。通期見通しも売上高で100億円、営業利益で30億円上方修正する。

モバイル・コミュニケーション分野は、欧州・中南米・中近東を中心としたスマートフォンの販売台数の減少によって前年同期比で542億円の大幅減収。この減収と長期性資産の減損損失の計上などによって営業損失も274億円の大幅拡大となった。通期見通しでは、主に欧州・日本におけるスマートフォンの販売台数の減少を見込むことなどから売上高で1,000億円、営業利益で650億円の下方修正を行う。

そのほか、映画分野は減収増益。前年同期に「スパイダーマン:ホームカミング」が好調だったことによる全世界での劇場興行収入の減少などで減収となったが、会計基準の変更の影響や、映画製作におけるテレビ向けライセンス収入の増加などによって前年同期比158億円増の増益となった。

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