ジンバルグリップの単品販売も予定

GoPro、初のドローン「Karma」や「HERO5」など披露。クラウドやアプリも強化

編集部:風間雄介
2016年09月28日
GoProは、先日同社がカリフォルニアのイベントで発表したアクションカメラ「HERO5」シリーズと、同社初のドローン「Karma」を国内初披露。プレス向けの説明会を開催した。

“ドローンを超えたドローン”「Karma」

発表会では、ドローン「Karma」も展示した。米国では10月23日に発売予定で、Karmaのみのモデルは799.99ドルで販売。HERO5 Blackとのセットは1,099.99ドル、HERO5 Sessionとのセットは999.99ドルで販売する。

「Karma」

Karmaの説明

日本での発売時期や価格は未定とのことだが、10月中には時期や価格を正式発表できそうな見込みという。発売時期については年内を目途に検討しているという。

Karmaの大きな特徴は小型であること。折りたたんでケースに入れ、バックパックに入れて持ち歩くことが可能だ。「アクティビティの際、Karmaを持っていこうか迷うことがないよう、とにかく小型化を意識した」(同社説明員)という。

コンパクトに折りたたんで持ち歩くことが可能

スタビライゼーショングリップ「Karma Grip」も同梱し、その部分だけを使って、手持ちで手ブレの無い映像を楽しむこともできる。なお、来年を目途に、このスタビライゼーショングリップ部を単品で販売する計画もあるという。なお、グリップ部とジンバル部のあいだにアダプターを噛ませることで、既存のアタッチメントを取り付けることもできる。

スタビライゼーショングリップ「Karma Grip」にHERO5 Blackを装着したところ

「Karma Grip」の操作部

操作は専用コントローラーを使って行う。コントローラーには大型の液晶画面が設けられており、画面でHEROの映像をリアルタイムで確認することができる。

操作に使う専用コントローラー

またコントローラーでチュートリアルを行う機能も搭載。わかりやすいチュートリアルでKarmaの飛ばし方を学ぶことが可能という。

HERO5 Black

“GoPro史上最高のパワフルさと使いやすさを誇る”とアピールされているモデル。2インチのタッチパネルを搭載し、ハウジングなしで水深10mまで対応する防水性能を装備する。価格は47,000円(税抜)。

HERO5 Black

2インチのタッチパネルディスプレイを装備

4K/30fpsの動画撮影に対応し、12MP/30fpsの静止画撮影も行える。記録モードはRAWおよびWDR Photoを採用。手ぶれ補正機能は電子式を採用する。音声はステレオ録音で、風切り音の低減機能も性能を高めている。新たに「リニアビュー」設定を備えており、広角でも歪みを抑えた動画/静止画撮影が行えるようにしている。通信機能はWi-FiとBluetoothを装備する。

HERO5 Session

従来モデル「HERO Session」に続くコンパクトサイズのアクションカム。ハウジングなしで水深10mまで対応する防水性能を装備する。

HERO5 Session

ディスプレイは無し

本機も4K/30fpsの動画撮影が可能で、充電中に写真/動画をクラウドへ自動アップロードできる機能を備えている。なお、静止画撮影は10MP/30fpsまで対応する。音声はステレオ録音で、風切り音の低減機能も高めている。新しく「リニアビュー」設定も備えた。GPS機能やRAW+WDR撮影モードには非対応。

今後のHEROシリーズのラインナップ

クラウド「GoPro Plus」とQuikアプリ

独自の有料制クラウドサービス「GoPro Plus」も開始する。米国での利用料金は月額4.99ドルで10月2日にスタートする。なお、日本を含む米国外の国では2017年1月に開始予定。

同サービスでは撮影した写真や動画を自動的にアップロードでき、複数人で編集や共有を行うことも可能。また動画に使えるサウンドトラックも利用できる。

またサービス登録者は、さらにGoPro.comでのマウントやアクセサリーを20%OFFで購入できる。そのほか、GoProアパレル製品の限定販売に参加できたり、プレミアムサポートを受けられる権利も得られる。Quikアプリとも連動する。

「18ヶ月をかけてソフトウェアを強化した」

発表会には、GoProのシニアバイスプレジデントを務めるジョージ・ブラウン氏が登壇。同氏はコーポレート・コミュニケーション部門とガバメント・アフェアーズ部門を担当している。

GoProのシニアバイスプレジデントを務めるジョージ・ブラウン氏

ブラウン氏は、「多くの人が我々を、2014年にNASDAQに上場した若い会社と思っているが、実は14年の歴史を持っている」と紹介。同社CEOのニック・ウッドマン氏がサーフトリップに行った際、防水カメラのアイデアを思いついたことからHEROシリーズが生まれたというエピソードも披露した。

同社CEOのニック・ウッドマン氏はビデオに登場

ブラウン氏はまた、「HERO 3を発売したあたりからぐっと反響が良くなり、2010年くらいから従業員が増えはじめた」と同社のこれまでを振り返り、「2016年には1,500人の従業員を抱え、2,200万台以上のカメラを販売するまでに至った」と説明した。

現在では世界中に1500人以上の従業員を抱えるまでに成長した

GoProの販売拠点は、2014年までアメリカ国内に限られたが、同年にベルリンに拠点を構え、その後世界中に広げていった結果、現在では売上の半分近くが米国以外になったという。

そのうちオーストラリアを含むアジアはまだ10%程度とのことだが、「非常に速く成長しているマーケット」とし、「ソーシャルを使った直接コミュニケーションなどを活用していきたい」と述べた。

さらにブラウン氏は、直近の同社の活動について、「これまでコンシューマーからは『GoProの公式動画のような格好いい映像が撮れない』という意見があった。これを改善しようと、18ヶ月をかけて新ソフトウェアを開発した」と紹介。

新製品群が目指した4つのポイント

新ソフトは「ストーリーテリングソリューション」がテーマで、取り込んだデータを選び、長さを決めると自動的に動画を作ったり、といったことが可能になる。また、上述のクラウドサービスとの連携についてもアピールしていた。

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