A-PAB（一般社団法人 放送サービス高度化推進協会）は、4K8K衛星放送 視聴可能機器台数の集計データを発表。2024年7月末までの累計台数が約2,028万台と、大台となる2,000万台を突破したことを明らかにした。

本データは、JEITA（一般社団法人 電子情報技術産業協会）発表の4K8Kチューナー内蔵テレビ／録画機、および外付け4K8Kチューナーの出荷台数と、JCTA（一般社団法人 日本ケーブルテレビ連盟）発表の4K8Kチューナー内蔵STB設置台数に基づき、A-PABが集計したもの。

今年7月には2024年6月末までの累計台数が約1,999万台と、まもなく累計2,000万台が目前に迫っていることを公開していたが、この度ついにその大台を突破した格好。4K8Kの衛星放送がスタートした2018年12月1日から約5年半、およそ1日1万台の4Kテレビおよび4Kチューナー内蔵機器が購入・設置されたことになる。

本発表についてA-PABは、「2,000万台突破というのは、テレビ放送の新しいおもしろさを体験できる世界が順調に広がっている証しです。A-PABとしては、引き続き高画質の4K8Kコンテンツを強化するお手伝いをしながら、さらなる普及・広報活動に力を入れてまいります」とコメントした。

さらに、来年春には右旋帯域に新しい4Kの放送事業者が加わる。そして、2026年にはミラノ・コルティナ冬季オリンピックとサッカーのワールドカップ、2028年にはロサンゼルス夏季オリンピックが控えるなど、4K8Kの映像の美しさ・迫力が際立つ大きなスポーツイベントも予定されている。A-PABでは、「2028年ロス・オリンピック パラリンピック開催の頃に、4K8K衛星放送視聴可能台数が累計4,000万台を突破できるよう、普及につとめてまいります」と述べている。