ドラム式洗濯機への本格参入を発表

アイリスオーヤマ、大型家電を強化し総合家電メーカーを目指す。12月には4Kテレビに本格参入へ

PHILE WEB ビジネス編集部・竹内純
2019年09月25日
■昨年度810億円の家電事業は、今年度1,100億円へ

アイリスオーヤマは、拡大する家電事業の現状と今後の戦略について説明会を開催。テスト販売の好結果を受け、本格参入を決定したドラム式洗濯機の新製品を発表するとともに、4K対応液晶テレビにおいても本年12月をめどに本格参入を計画していることを明らかにした。

2009年に家電事業へ本格参入した同社は、昨年度の同事業の売上げが810億円まで拡大。生活者の不満を解決する、ユーザーイン発想での開発を行う“なるほど家電”で存在感を確立し、市場での高い評価を獲得。今年度はアイリスオーヤマ単体での売上計画1,900億円のうち、1,100億円を占めている。

家電事業の売上げが大きく伸長

昨年、大山晃弘氏が代表取締役社長に就任し、中期経営計画で「2022年アイリスグループ売上高1兆円」の目標が掲げられた。海外でのグルーバル展開を加速すると同時に、国内においては、「B to B事業の拡大」「ネット通販の拡大」と並び、「家電事業の拡大」を三本柱のひとつに位置づける。

開発拠点も強化を急ぐ。同グループの本部機能を有する「角田I.T.P.(インダストリアル・テクノ・パーク)」に加え、2014年8月に「大阪R&Dセンター」を本格稼働。そして、R&D事業のさらなる強化と法人向け事業の拡大を目的に、2018年11月に「アイリスグループ東京本部(東京R&Dセンター)」を稼働開始した。生産拠点は、2020年6月の竣工を予定するペンシルベニア工場(米国)、2021年12月の竣工を予定する天津工場(中国)を含め、世界に32工場を構えてグローバル展開を加速する。

■大型家電を強化、ドラム式洗濯機へ本格参入

同社の家電事業はこれまで小型家電が支えてきたが、近年、力を入れるのが大型家電だ。2017年4月、業界初の無線LAN機能を搭載したルームエアコンで本格参入。同社家電事業部統括事業部長・石垣達也氏は「順調に推移し、軌道に乗ってきている」と手応えを訴える。

アイリスオーヤマ(株)家電事業部統括事業部長・石垣達也氏

昨年は、冷蔵庫、4K対応液晶テレビ、ドラム式洗濯機のテスト販売を次々にスタート。ドラム式洗濯機では計画の2倍、4Kテレビに至っては計画の5倍の販売実績を記録。「予想を上回る反響を得た」との高実績を裏付けに、まずは、ドラム式洗濯機事業への本格参入を発表。独自のAg+除菌システムを搭載したドラム式洗濯機「HD81AR」を10月10日より発売を開始する。オープン価格で、実勢価格は128,000円前後。

大型家電の強化に注力。エアコンに続きドラム式乾燥機へ本格参入

ライフスタイルの変化で高まる「部屋干し」に対する不満を解決する、“部屋干しにこだわった洗濯機”として差別化、存在感をアピールしていく構え。ふろ水クリーン、ねこ砂、加湿器、湯おけ・浴用いす・石鹸ケースなど多彩なAg+関連商品を展開する、同社ならではの生活へ密着した“菌”への知見が活かされている。

独自のAg+除菌システムを搭載したドラム式洗濯機「HD81AR」

なお、今回の生産は中国の協力工場へ委託される。中国には自社工場も構える同社だが、いずれも小型家電を中心としているためと説明された。

■テレビ事業は12月に本格参入を目指す

一方、4K対応テレビ「LUCAシリーズ」では、テレビ前面にスピーカーを搭載した“フロントスピーカーモデル”「55UB20K」「49UB20K」「43UB20K」の3機種と、従来のフレームをさらに薄型化して迫力ある大画面を楽しめる“ベゼルレスモデル”「LT-65B625K」「LT-55B625K」「LT-50B625K」「LT-43B625K」の4機種を10月10日に発売。テスト販売のラインナップを拡大する。いずれもオープン価格で、実勢価格は順に、フロントスピーカーモデルが108,000円前後、99,800円前後、79,800円前後、ベゼルレスモデルが158,000円前後、108,000円前後、99,800円前後、79,800円前後。

2シリーズ7モデルを追加、ラインナップが強化された4K対応テレビ「LUCAシリーズ」

色鮮やかで目に優しい素直な画質をアピール。両シリーズともHDRに対応し、使用頻度の高いボタンを大きくしたリモコンなど操作性にも優れる。4K対応テレビでは、「今後、画質・音質をブラッシュアップしてラインナップをさらに強化。12月の本格参入を計画する」と明言した。

相次ぐ大型家電への本格参入に対し、「ユーザーイン発想による“なるほど家電”の開発がお客様にしっかり受け入れられている」と自信を深める石垣氏。半径100kmから300kmの“1日配送圏”として全国をカバーする、国内9カ所に配置した物流ネットワークも大きな強みになると説明。「大型家電事業を今後大幅に強化していく」と力を込めた。

関連リンク

関連記事