ソニーは、2022年度の連結業績を発表。ゲーム&ネットワークサービス（G&NS）分野や、デジカメなどを含むエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）分野などが好調で大幅増収となり、売上高が11兆5,398億円となったことなどを明らかにした。

売上高は、前年度比1兆6,183億円（16%）増加し、11兆5,398億円。営業利益は、前年度比ほぼ横ばいの1兆2,082億円で、最終的な純損益では、前年度比549億円増加となる9,371億円の利益を計上した。

売上高が好調だったのは、主にG&NS分野、イメージング&センシング・ソリューション（I&SS）分野、音楽分野および映画分野の大幅な増収、ならびにET&S分野の増収によるもの。

なお、G&NS分野は大幅増収となった一方で大幅減益。映画分野も大幅な減益となったほか、ET&S分野も減益だった。しかし、金融分野、I&SS分野及び音楽分野が大幅な増益となったほか、全社およびセグメント間取引消去の損失の大幅な縮小により、営業利益は前年度比ほぼ横ばいの1兆2,082億円となった。

分野別でみると、G&NS分野は売上高が前年度比9,048億円（33%）増加し、3兆6,446億円となった一方で、営業利益は前年度比961億円減少し、2,500億円となった。大幅な増収の要因は、アドオンコンテンツを含む自社制作以外のゲームソフトウェア販売減少などがあったものの、主に為替の影響やハードウェアの売上増加および自社制作ゲームソフトウェア販売の増加だという。

大幅な減益については、主にゲームソフトウェア開発費およびBungie, Inc.等の当年度に取引を完了した買収にともなう費用を中心としたコスト増や、前述の自社制作以外のゲームソフトウェア販売減少の影響によるものだと説明。なお、この減益は前述の自社制作ゲームソフトウェア販売の増加の影響やハードウェアの損失縮小により一部相殺されている。

テレビやデジカメなどを含むET&S分野は、売上高が前年度比1,368億円（6%）増の2兆4,760億円。テレビは販売台数の減少によって減収となったが、主に為替の影響および販売台数の増加によるデジタルカメラの増収により、分野全体として増収となった。一方、営業利益はテレビの減収などが原因で、前年度比335億円減少の1,795億円となった。

今年2023年度の通期見通しは売上高で2022年度比398億円減の11兆5,000億円、純利益で同971億円減の8,400億円を見込む。

売上高は、G&NS分野で増収ならびにI&SS分野および映画分野で大幅な増収を見込むものの、金融分野で大幅な減収およびET&S分野で減収を見込むことなどにより、2022年度比でほぼ横ばいを見込んでいる。

そして純利益は、2022年度における日本での外国子会社合算税制に係る繰延税金負債の減少による法人所得税の減額、および2023年度からの英国の税率変更にともなう法人所得税の増額の影響などにより、2022年度比で減益を見込んでいるという。