一般社団法人 放送サービス高度化推進協会（A-PAB）は、4K8K放送に関する市場調査結果を公表。4Kの認知率が9割に達し、4K放送の視聴意向も伸びているものの、今年12月から新4K8K衛星放送がスタートすることを認知しているのは約1割にとどまっていることなどを明らかにした。

2018年2月に、全国の計5,000人を対象にウェブ調査を実施。約9割が「4K」という言葉を知っている（“気がする”を含む）と回答しており、「8K」という言葉についても知っている人が6割を超えるなど、4K・8Kの認知は拡大しているという。

4K放送の視聴意向も徐々に増えており、4K放送を視聴したい人は前年の約3割から約4割へと増加。次に購入するテレビの条件として「4K映像に対応していること」「4K放送のチューナーを内蔵していること」を挙げる人も年々増加しているとした。

4Kテレビ所有者の割合は5.0％で、20人に1人が4Kテレビを所有。4Kテレビ非所有者のうち、4Kテレビが欲しいと応えた人は4割以上を占めるものの、購入したいと答えた人は17.1％にとどまっている。

今年からBS/110度CSで「新4K/8K衛星放送」が始まることを理解している人は12.2％。2016年の3.4％、2017年の8.4％から理解度は年々上昇しているものの、まだ1割程度にとどまっている。

また、その4K・8K放送の視聴には専用チューナーが必要になることを理解している人は13.0％。4Kテレビ所有者に絞ると、3分の1程度の34.8％が専用チューナーについて理解していたという。