一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）は、テレビなど民生用電子機器の市場動向について、2017年12月の国内出荷実績を発表。12月の国内出荷金額は1,348億円で、前年比87.7％だった。

映像機器の国内出荷金額は818億円（前年比88.4％）で、オーディオ関連機器が86億円（前年比66.1％）、カーAVC機器は444億円（前年比92.0％）。いずれも前年割れとなった。

薄型テレビは52万5,000台（前年比81.9％）を出荷。サイズ別では、29型以下が10万5,000台（同68.0％）、30〜36型が12万4,000台（同87.6％）、37〜49型が18万2,000台（同83.1％）、50型以上が11万5,000台（同90.7％）となった。サイズ別構成比は、29型以下が20.0％、30〜36型が23.5％、37〜49型が34.7％、50型以上が21.8％となった。

4Kテレビは22万7,000台（前年比100.8％）を出荷し、薄型テレビ全体に占める割合は43.2％。4Kテレビの出荷金額は383億円で、薄型テレビ全体の出荷金額533億円に占める割合は72.0％となった。

ハイブリッドキャスト対応テレビは2万56,000台（前年比91.4％）の出荷で、。薄型テレビ全体に占める割合は48.7％となった。また、有機ELテレビは出荷数量1万5,000台、出荷金額63億円となった。なお有機ELテレビは薄型テレビの合計には含まれていない。

オーディオ関連機器では、システムオーディオが13万4,000台（前年比89.2％）となる一方で、スピーカシステムは9万9,000台と前年比114.3％の出荷を達成。そのほかステレオヘッドホンは87万5,000台（前年比92.3％）の出荷だった。