3Dホームエンターテイメントは本当に普及するのか

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Phile-web編集部・風間雄介
2009年12月04日
パナソニックやソニーといった名だたるAVメーカーが、AV機器事業の“次の一手”として準備を進めているのが3D。Blu-rayの3D規格が今年の年末に策定される見通しで、その後、各社から対応機器が続々と登場するはずだ。来年1月のCESは3D一色に染まることだろう。

パナソニックはかなり早い段階から3D化への取り組みを行い、今年1月のCESでは103インチの3DプラズマテレビとBDプレーヤーを展示。さらにCEATECでは商品化を見越した50V型の3Dプラズマテレビを出展するなど、すでに準備万端という状況だ。大坪文雄社長は対応機器を「どこよりも早く市場投入する」と述べており、2010年の早い段階での商品化が予想される。

一方のソニーも鼻息が荒い。まずは「3D&BDプロジェクトマネジメント部門」を新設し、社内の環境を整えた。さらに具体的な商品についても、3D対応のテレビやBDを2010年に発売すると宣言しただけでなく、PS3の3Dソフト発売も表明した。3Dをゲームにも広げることで、コンテンツの質と量をともに増やしていくという考えだろう。また得意とする業務用映像制作システムでも3D関連機器に注力する。ソニー全体で、3D関連商品の売上げを2012年度に1兆円(コンテンツを除く)に伸ばすというから、その意気込みは半端なものではない。

国内メーカーの中では、この2社が当面のあいだ3D市場を牽引していくものと予想されるが、むろん、ほかのAVメーカーも準備を着々と進めている。今年のCEATECではほぼすべてのテレビメーカーが3Dテレビを展示し、その技術を競っていた。

各社が肥沃なフロンティアとして期待を寄せる3D対応機器だが、本当にメーカーの思惑通りに普及は進むのだろうか。ここでは、あえて普及にとって逆風と考えられる要素も取り上げ、それを乗り越えるための手立てを考えてみたい。

■誰に買ってもらうのか

まず、3D対応機器をどこでどれだけ売るか、あるいは売れるのかということが問題だ。ご存じの方も多いだろうが、劇場映画の3D化は北米が世界で最も進展しており、対応スクリーンの数も多い。通常の2Dの上映よりも高い単価を設定できることも手伝って、比較的かんたんに3D化できるCGアニメだけではなく、大作の実写映画なども次々に3Dで上映されている。このような下地がすでにある北米では、3Dに対する一般消費者の認知度も高いと考えられる。AVメーカーもまずは北米での普及拡大をねらっているはずだ。だがご承知のように、アメリカはまだ世界同時不況の余波から抜け出し切れておらず、消費マインドは依然として低調のままだ。2年前なら知らず、いまは立ち上げの時期としてはタイミングが良いとは言えない。

日本国内については説明するまでもない。経済環境が良くないことは、多くの方が肌身で実感していることだろう。また、最近ではシネコンで3D対応のスクリーンも増えてきたが、一般消費者が「3D」と聞いても、CEATECで展示されていた3Dテレビのような、鮮明な映像を想起することは難しいはず。赤青メガネがせいぜいといったところではないだろうか。まずは強力なプロモーションや啓蒙活動による市場の整備が必要で、大きな市場に花開くまでにはしばらく時間がかかることだろう。

さらに先進国では、デジタル放送への完全切換がすでに完了していたり、日本のように間近に迫っている国が多く、ようやくアナログテレビからデジタルテレビへの更新が終わりつつある状況であることも無視できない。

日本の例で考えてみよう。エコポイントを利用して薄型テレビとBD機器を買い揃えた人がいるとして、まだそれほど長期間使っていない状況で、3Dという付加価値のために買い替えさせることができるだろうか。

もちろんデジタル→デジタルの買い替え需要、買い増し需要がこれから大きく増えることは確実だから、まずはそこを狙っていくということになるだろうが、一般的な消費者は、数十万円単位の投資をかけるのに見合うリターンが得られるかどうかをシビアな目で判断するはずだ。

成長が著しい新興国市場、中でも中国はどうだろうか。個人的には、中国が3D普及の橋頭堡になる可能性は十分にあると考えている。人口の多さ、経済成長率の高さは言うまでもないが、まだデジタルテレビへのシフトが一巡しきっていないということがその大きな理由だ。また、彼らの多くはかつての日本人のように消費を楽しみ、豊かな生活に対する憧れを抱いていると聞く。はじめて薄型テレビを購入する際、それほど価格差がなければ、近隣に自慢できる3Dテレビを選ぶというストーリーは比較的容易に想像できる。

当地で地元メーカーや韓国メーカーに押されがちな日本メーカーも、先進的な3DテレビやBDプレーヤーを早期に投入することで技術力をアピールし、挽回を図るということが可能になるかもしれない。ただし中国は独自の光ディスク規格「CBHD」の普及拡大を図っているため、BDパッケージソフトについては、話はそれほど単純なものに収まらない可能性はある。

■普及のためにはコンテンツの充実が欠かせない

さて、3D対応機器が普及するために、絶対に欠かせないのがコンテンツの充実。ソニーのストリンガーCEOがこれまでに何度も強調していることでもあるが、「ハードとソフトは両輪」なのだ。逆に言えば、キラーコンテンツが次々に出てくれば、上に記した環境や経済面での逆境を跳ね返して、一気に3Dホームエンターテイメントがブレイクする可能性も大いにある。

3Dホームエンターテイメントのコンテンツとして、現状で販売されることが確実なのは、BDソフトとPS3用ゲームソフトの2つだ。

Blu-rayソフトについては、冒頭で記したように規格化が年内に完了する見込みだ。パナソニックやソニーはハリウッドメジャーとの結びつきが強いので、対応機器の登場を華々しく盛り上げる施策が着々と練られているはずだ。機器の発売と同時に、「アバター」や人気CGアニメなどが続々と3D BDソフトとしてリリースされることだろう。

だが視点を少し長めに取ってみると、通常のBDソフトでもリリース数がいまだにDVDとは比較にならないほど少ないこと、さらに3D化できるソースが限られていることを考えたら、中期的な3D BDソフトの多寡は自ずと予想できる。また、おそらく3D対応ソフトは通常版よりも販売価格が高く設定されることになるだろうから、これを消費者がどう受け止めるかも気になるところだ。

一方で、PS3の3Dゲームは期待が持てそうだ。まず旧型を含めたすべてのPS3が、ファームアップで3Dに対応できるという点が大きい。テレビとメガネだけを買えばよいから投資負担が抑えられる。さらにPS3は個室などに置かれることも多いため、そのような環境であればそれほど大きな画面のテレビの必要もない。さらに初期コストを抑えられることになる。

ゲームソフトの3D化も、映画に比べたら非常に低コストで行えるだろう。いまや家庭用ゲーム機用のほとんどのゲームが3D CGを使って作られているので、これらのゲームでは、非常に話を単純化してしまえば、擬似的にカメラを二つ設定することで3D化が可能になる。特にFPS(一人称視点のシューティングゲーム)やレースゲーム、スポーツゲーム、アクションゲームなどでは、これまでとは比べものにならない臨場感を得られるようになるはずだ。

だが、すべての人がゲームを楽しむわけではない。ゲームを遊ばない人にもアピールするキラーコンテンツが必要になる。

■3D映像のライブ配信に大きな期待

個人的には、本格普及のための大きなカギとなるのは「ライブ」ではないかと考えている。放送や映像配信が3D化されたら、状況は大きく変わるはずだ。いきなり地上波で対応することは困難だろうから、衛星放送やケーブルテレビ、あるいはIPTVなどを利用することになるだろう。

遠くで起きていることを、リアルタイムで、家庭に居ながらにして3D映像で見ることができたら、モノクロからカラーへの進化、いや、それ以上のインパクトを消費者に与えることができるはずだ。普通のニュースですら、これまでとは質の異なる臨場感を感じさせることが可能になるはずだし、たとえばワールドカップやオリンピック、あるいは有名アーティストのライブなどのビッグイベントが3Dで生中継されたら、世界中で3D対応テレビが一気にブレークすることも夢ではない。

さらにはまた、ソニーやパナソニックなど放送機器で高いシェアを持っているメーカーにとっては、HD対応機器へのシフトが済んだ後の「次の提案」として、3D対応カメラや機器を売り込むことができる。これがうまくいけば、放送の上流から下流までを握ることになり、韓国メーカーなどに対するアドバンテージを手に入れることになるだろう。

本日、ソニーは2010年のFIFAワールドカップを3D映像で撮影すると発表した。撮影された映像は、パブリックビューイングイベントやBDソフトなどに利用される。ぜひともこの試みをもう一歩進め、家庭向けのリアルタイム配信、または生放送などを実現させてほしいものだ。

■技術の優位性を維持できるか

3D対応テレビやBDプレーヤー/レコーダーの開発は、ただ単に3D映像を表示するというレベルの話であれば、技術的にはそれほど難しいものではない。3D対応機器を真っ先に投入したとしても、ある程度技術が熟成した段階で価格競争に巻き込まれ、先行者利益を回収しきれないまま、現在の薄型テレビのような薄利多売の状態に陥ってしまうというシナリオも十分に考えられる。

これを回避するためには、3D技術の革新を進めることもさることながら、各国の官庁や放送事業者と連携しながら、パッケージソフト以外のライブコンテンツを増やす必要がある。これがうまくいけば、早期に情報をつかみ、それを具体的な製品に落とし込むための時間的なアドバンテージが生まれる。このことにより、時宜にかなった製品投入を素早く行うサイクルを持続的に回していけるようになるかもしれない。

いずれにしても、3Dコンテンツのポテンシャルが非常に高いことは論を待たない。国内メーカーにとっては、3Dホームエンターテイメントを本格的に普及させるための戦略に加えて、現在アドバンテージを持っている技術力やノウハウを、どうやって将来にわたって維持し、収益を得ていくかという戦術の巧拙が問われている。
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