“オフィスに音楽!”で職場の問題を解決

音楽の力で働き方改革を推進。USENのオフィス向けBGMサービス「Sound Design for OFFICE」とは?

PHILE WEB ビジネス編集部・竹内純
2019年10月07日
■働き方改革に見逃せないオフィス向けBGM効果

“音楽による働き方改革”を謳う、USENが提供する企業向けBGMサービス「Sound Design for OFFICE」が好評だ。音楽が持つ様々な効果効能によって、理想的なオフィスの実現をサポート。2013年のサービス開始から6年目を迎え、44,000社が利用する。

USENが提供するオフィス向けBGMサービス「Sound Design for OFFICE」。働く人のメンタルバランス・ミュージックでオフィス環境を快適にする

1年前から「Sound Design for OFFICE」の営業を担当する(株)USEN ICT Solutions 事業企画統括部 オフィスデザイン部 部長・野村大河氏は「サービス開始当初は、受付でイメージアップするためなどの事例が目立っていたようですが、最近では、会議室やリフレッシュルームなど執務エリアへの導入が積極的に進められ、オフィスに音楽を取り入れることに対する捉え方が明らかに変わりつつあります」と話す。“仕事中に音楽を聞く”ことへの抵抗感が薄らぎ、オフィスで音楽を流すことを、ごく当たり前のこととして受け入れる環境が醸成されつつある。

導入企業は年間数千件ベースで増加する。なかでも、2015年の「労働安全衛生法」の改正(50人以上の労働者がいる事業所では、ストレス状態を調べる簡単な検査「ストレスチェック」を、全ての労働者に対して毎年1回実施することが義務づけられた)や今年4月から順次施行されている「働き方改革関連法」は、オフィスに音楽を流すことの有用性に気づく大きな契機となった。「大企業では働き方改革のプロジェクトチームを立ち上げるところも少なくありません。何か有効な手立てはないかと、プロジェクトチームのメンバーとなった社員からの問い合わせが増えています」と指摘する。

本社への導入実績を踏まえ、次のステップとしてグループ会社へ導入を進めるケースも増えているという。また、野村氏が注目するのは、「シェアオフィス」や「コワーキングスペース」といった新しいコンセプトの働く場の台頭だ。USENでは今年5月、シェアオフィスを舞台に、東急不動産、大妻女子大学との共同研究をスタートした。業種・職種などの個人属性、時間帯別のオフィスの理想イメージ、ファッションなどの嗜好性についてシェアオフィス利用者へアンケートを実施。心理的調査に基づいた快適なシェアオフィス空間を実現するBGMプログラムの制作を進めている。「これまでの古い価値観や常識に縛られない“かっこいいオフィス”や“オフィスに見えないオフィス”がこれからはさらに広がっていきます。そこではBGMによる効果が、クリエイティブで生産性が高い、快適な環境を創り出すために不可欠な要素となることを訴えていきます」と力を込める。

(株)USEN ICT Solutions 事業企画統括部 オフィスデザイン部 部長・野村大河氏

■「集中力向上」「リラックス」など4機能にカテゴライズ

仕事中にかかっている音楽に対する理解は深まりつつあるが、400万社以上あると言われる企業へ輪を広げていくためには、「やはり、鍵を握るのはエビデンス。社内にBGMを導入することで実際にどのような効果が得られるのか。そこが大事なポイントになります」と説明する。

「Sound Design for OFFICE」は、働く人が大半の時間を過ごすオフィスに流すBGMとして大学教授や専門家がサポートしているのが大きな特長のひとつ。提供するチャンネルは、働く人のメンタルバランス・ミュージックとして、オフィスが音楽に求める4つの機能「集中力向上」「リラックス」「リフレッシュ」「気づき」にカテゴライズし、それぞれに基本チャンネルを用意する。

提供されるチューナーには、多様な業種に対応する200種類のコメントやチャイム、予約タイマー再生機能などを装備。USENからの「お薦めプログラム」をダウンロードして登録することもできる

「集中力向上」(11チャンネル)
集中力を高め、仕事の効率を上げるチャンネル・セレクション。BGMでオフィスの騒音をマスキングすることで、集中力を向上させる効果も期待できる。免疫音楽療法学の第一人者である埼玉医科大学短期大学・和合治久名誉教授は、音楽を聴くことで副交感神経が刺激され、心身や脳の疲労を休めてリラックス効果を生み出し、次の段階で集中力を高め、仕事の生産性を上げるのに有効との実験結果を明らかにした。同教授が、創造性の向上や心拍の安定に効果があると言われる“モーツァルト音楽療法”に着目し、作曲家・ピアニストの中村由利子氏が作曲したUSENオリジナル・チャンネル「Concentration 〜働く人の集中力UP〜」もラインナップする。

「リラックス」(23チャンネル)
限られたスペースに多くの人が働くオフィスではストレスが負担となりやすく、リラクセーション効果をもたらすサウンドをセレクションして働く人のストレスを緩和する。大妻女子大学・尾久裕紀教授の監修による「メンタルケア 〜うつに寄り添う音楽〜」もラインナップ。休養室や医務室などメンタルヘルスケアを行うスペースに最適なプログラムだ。

「リフレッシュ」(33チャンネル)
気分転換を促すことで心身の健康を保つチャンネル・セレクション。明るく爽やかな雰囲気をつくり、職場でのコミュニケーション活性化を目指す。順天堂大学・小林弘幸教授は、ランチ後にアップテンポな音楽を聴くと、自律神経のトータルパワーが上がり、疲れにくく、眠くなりにくくなる実験結果を明らかにしている。

「気づき」(22チャンネル)
“ノー残業デー”をアナウンスして定時退社を促したり、ラジオ体操で適度な運動を促したりするなど、メンタルヘルス対策を支援するサウンドツール。

BGMのトップカンパニーであるUSENの圧倒的な音源数からセレクションされたこれら豊富なラインナップを、どのように活用していけばさらに効果が得られるのか。USENでは年1回、会報誌「オフィス空間デザイン サポートマガジン」を発刊。BGMがオフィスデザインにどのような効果を持つのかを、大学教授による最新実験結果や導入企業の事例を用いてわかりやすく紹介する。エリア別やテーマ別にお薦めプログラムも掲載するなど、企業担当者にとってのいわば虎の巻だ。

「Sound Design for OFFICE」には4つのコースが用意されている。月額5,000円から利用ができる敷居の低さは、中小企業にとっては大きな魅力。また、50年にわたるUSENの歴史を活かし、スピーカーの特性、埋め込み式・天吊り式・据置型などの形状、設置する場所や数など、それぞれのケースに合わせた最適な音響環境を提供してくれる点も見逃せないポイントだ。

■“帰り方改革”を推進する「帰宅を促す音楽」

働き方改革では「残業削減」が大きなテーマのひとつとして指摘される。USENでは、900人に及ぶ会社員へのアンケートなど東京藝術大学との共同研究により得られた成果を基に制作した「帰宅を促す音楽」チャンネルの提供を本年2月から開始している。「働き方改革の大きなテーマとなる“帰り方改革”に対し、BGMでどうにかできないものかとの要望も数多くいただいていました。サービス開始から5周年の節目に、『Concentration 〜働く人の集中力UP〜』に続くオリジナル楽曲として完成することができました」。終業時刻を知らせるサイン音とは異なり、“帰る気分”になるよう働きかける新しいアプローチ。丹青社、富士通、東急ファシリティサービスなどで活用が進んでいる。

「オフィスで音楽を流すことに対し、理解が深まってきたとは言え、リーチできていないところが数多くあります」と語る野村氏。このテーマに対し、USEN-NEXT GROUPのオフィスを解放したオフィスツアーを1つの施策として注力する。「オフィス空間で音楽が流れているところを体感してもらい、『オフィスに音楽っていいじゃない!』とご理解、意思改革いただくことが何より一番の近道」と接点活動の強化を図る。「5月に東京ビッグサイトで開催された「働き方改革EXPO」へ出展した際にも来場者から大きな反響をいただきました。潜在ニーズの高さを実感しています」と手応えを示す。

「Sound Design for OFFICE」をUSENに所属していた頃から広報担当として携わってきた(株)USEN-NEXT HOLDINGS コーポレート統括部 広報部 USEN広報部長・清水さやか氏も「数年前には想像もつかないほど、オフィス環境は進化しています。『Sound Design for OFFICE』は、その進化の上でも、大きな差別化ポイントになるものだと思っています。私自身、中途入社でオフィスに音楽があるUSENにきているので、最初は、仕事中の音楽に驚いた部分もありましたが、今は当たり前です。同じように、多くの方々にオフィスに音楽があるのが当たり前に語られる世の中をもっと創造していきたい」と訴える。

(株)USEN-NEXT HOLDINGS コーポレート統括部 広報部 USEN広報部長・清水さやか氏

「音楽による生産性向上など、これまでになかった角度で、素晴らしいサービスだと思ってPRを続けてきました。また、このオフィス向けBGMをUSENと同じUSEN-NEXT GROUPのUSEN ICT Solutionsで扱うことになったのも、BtoB市場にシナジーがあったためです。今後もこれまで以上にアクセルをかけていけるよう広報支援を考えていきたいと思います」と導入企業のさらなる拡大へ向けて意気込みを示した。

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